コラム

化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

2016年07月15日(金)16時00分
化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

Carlos Barria-REUTERS

<世界の流れは、化石燃料による温室効果ガスと汚染物質の排出を許容しない社会になりつつある。しかし、日本は例外のようだ>

 化石燃料を使う時代は終わりつつあるかもしれない。
 「化石燃料が枯渇してしまう」ために、そうなると思う人が多いかもしれないが、ここ数年の技術革新とエネルギー環境の変化で、「化石燃料が使われない時代」になりつつある。私たちは、20−30年という長期にわたる変化の「入り口」に立っている。

「ディマンド(需要)・ピーク」がやってくる

 「スーパーメジャー」と呼ばれる英国資本の石油会社BPの調査部門は分析の質の高さで知られる。そのトップのジョン・デール氏は昨秋、「石油の新経済学」という講演を行った。そこで石油と化石燃料をめぐる状況が変わりつつあることを紹介している(「BPレポート:Statistical Review of World Energy」。この詳しい解説はエネルギーアナリストの岩瀬昇氏の著書『原油暴落の謎を解く』文藝春秋刊 に掲載されている)

 デール氏によれば、石油をめぐっては、これまで次の状況があった。
 1、いつか枯渇する資源だ。
 2、需要量も供給量も、調整に時間がかかる。
 3、東から西に流れる(中東から西欧、北米という意味)
 4、OPECが石油価格を安定させている。

 ところが2つの大きな変化が、状況を変えつつある。
 一つが「シェール革命」と呼ばれる動きだ。シェール層からオイル、ガスが取り出せるようになった技術革新だ。米国から2010年頃から産出が増えており、枯渇の心配は遠のいた。

 もう一つが国際的な気候変動への関心の高まりだ。昨年のパリ協定では、世界の160以上の国と地域が、温室効果ガス削減行動を行うことを誓約した。化石燃料を使うと、そのガスの中心となる二酸化炭素(CO2)が排出されてしまう。

 「これまで石油、化石燃料の供給がなくなることにより起こる『サプライ(供給)・ピーク』が懸念されていた。今後は化石燃料の使用が抑制されることで『ディマンド(需要)・ピーク』が起こるかもしれない」とデール氏は言う。

 BPは石油が枯渇する可能性は、毎年末に詳細なエネルギー見通しを発表している。2016年版は、1次エネルギー供給(エネルギー発生時点)での、各エネルギーの予想割合が示されている。化石燃料はその割合を減らしていく。

 エネルギー需要全体では各国の人口増と経済成長で、35年には今より約33%増えるが、化石燃料を使う絶対量は20年には横ばい程度になる。それでも先進国を中心に技術革新による省エネ、そして再生可能エネルギーの活用によって化石燃料の使用は抑制されるという。原子力はその使用に国際的な批判があるものの、使われ続けるとの予想だ。

004.jpg

図表 エネルギーの割合予想 出典:BP Energy Outlook 2016

 他の予測でも同じ結果が出ている。調査会社のブルームバーグ・ニューエナジーファイナンス(BNF)はエネルギーの使用量が世界で2040年には、再エネが化石燃料を逆転するという見通しを出している。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

ニュース速報

ワールド

焦点:試されるOPEC価格維持の「本気度」

ビジネス

米国株は上昇、ハイテク株が高い 金融株は売られる

ビジネス

インフレ確実に加速するまで利上げ見送りを=米セント

ビジネス

EU、公正な通商で米中に強硬姿勢を示唆 相互性重要

MAGAZINE

特集:インテリジェンス戦争 中国の標的

2017-6・27号(6/20発売)

CIAの情報提供者を処刑し、日本人12人を容赦なく拘束──。スパイ戦を強化する中国インテリジェンスの最終目標

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    海自の護衛艦いずも 南シナ海でレーダーに中国軍とおぼしき機影

  • 2

    人類滅亡に備える人類バックアップ計画

  • 3

    ロンドン高層住宅の火災、火元は米ワールプールの冷蔵庫

  • 4

    オバマが報復表明、米大統領選でトランプを有利にし…

  • 5

    中国の自転車シェアリング大手、世界へ拡大 7月には…

  • 6

    早さより味 マックが賭ける生肉パティのクォーター…

  • 7

    【動画】銃撃の中、イラク人少女を助けた米援助活動…

  • 8

    ドイツでタイ国王がBB弾で「狙撃」、これがタイなら.…

  • 9

    【動画】ISIS発祥の地ヌーリ・モスク最後の日

  • 10

    アジアに迫るISISの魔手 フィリピン・ミンダナオ島…

  • 1

    アジアに迫るISISの魔手 フィリピン・ミンダナオ島の衝撃

  • 2

    就任5カ月、トランプは馬鹿過ぎて大統領は無理

  • 3

    モンゴル人を大量「虐殺」 記憶遺産に値する中国の罪

  • 4

    ロンドン高層住宅火災で明らかに イギリスが抱える…

  • 5

    世界最恐と化す北朝鮮のハッカー

  • 6

    エリザベス女王91歳の式典 主役の座を奪ったのはあ…

  • 7

    人類滅亡に備える人類バックアップ計画

  • 8

    ドイツでタイ国王がBB弾で「狙撃」、これがタイなら.…

  • 9

    イーロン・マスク「火星移住は生きている間に可能だ…

  • 10

    シリアで米軍機を撃墜すると脅すロシアの本気度

  • 1

    国交断絶、小国カタールがここまで目の敵にされる真の理由

  • 2

    人相激変のタイガー・ウッズが釈明 いったい何があったのか

  • 3

    アジアに迫るISISの魔手 フィリピン・ミンダナオ島の衝撃

  • 4

    大丈夫かトランプ 大統領の精神状態を疑う声が噴出 

  • 5

    佐藤琢磨選手のインディ500優勝は大変な快挙

  • 6

    就任5カ月、トランプは馬鹿過ぎて大統領は無理

  • 7

    ロンドン高層住宅火災で明らかに イギリスが抱える…

  • 8

    アイシャを覚えていますか? 金正男暗殺実行犯のイン…

  • 9

    ISIS戦闘員を虐殺する「死の天使」

  • 10

    モンゴル人を大量「虐殺」 記憶遺産に値する中国の罪

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本再発見 シーズン2
ニューズウィーク試写会「ファウンダー」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 別冊

0歳からの教育 知育諞

絶賛発売中!