人質殺害事件に寄せて

　日本人人質事件は、残念な結果になった。

　昨年六月に登場して以来、その残虐さで国際社会を震撼させてきた「イスラーム国」が、いかに深刻な問題かを、日本は遅ればせながら実感したことになる。

　この問題について、筆者はあまり語ってこなかった。少ない情報で、しかも人命がかかっていることで、あれこれ語ることがいいとは思えなかったからだ。この事件に関する日本の報道を見ていると、解決に逆効果をもたらしたのではないかと懸念する。

　そもそも、国内の普通の誘拐事件だったら、ここまで情報や憶測を垂れ流しにしただろうか。こうすればよい、ああすればよい、といったコメントが、いちいち日本側の手の内、対応を犯人に晒しているとの自覚はなかったのだろうか。

　犯人が海外だから、日本国内で交わされる議論は聞こえないとでも思っているのかもしれない。だが、ネットに掲載される情報は日本語でも簡単に自動翻訳にかけられるし、テレビ画像でもYouTubeなどに乗れば、世界各地で見られる。日本語で行われる議論は日本国内でしか消費されない、と思い込んでいるとすれば、大きな間違いだ。日本のメディアの間で、その発言が英語やアラビア語に翻訳されたら犯人にどのように伝わるか、自覚した上でなされた報道は、はたしてどれだけあっただろうか。

　それは、ヨルダンを巻き込んでから顕著だ。「イスラーム国」対策では微妙な立ち位置にあるヨルダンは、自国民の人質事件について、水面下で慎重に進めてきた。それが、日本が絡んできたことで、大量のメディアがヨルダンに押し掛け、ヨルダン側の出方を詮索し追求し、話せないことまでも話せと強要する。「イスラーム国」にしてみれば、ヨルダンにスパイを送り込まなくても日本のメディアを見ていれば、いろいろな情報が入ってきて都合がよかったのではないか、と皮肉に考えてしまう。

　なによりも悲しいのは、メディアが真っ先に、日本に住むムスリムがこの事件をどう思うか、聞いて回っていることだ。犯人がイスラーム教徒全体を代表しているわけではないとは、明々白々。だが、メディアのコメントの端々には、「この事件を契機に、イスラームとどう付き合っていくかを考えなければ」といった発言が聞かれる。

　だが、「イスラーム国」の被害に最も苦しんでいるのは、たまたまそこを訪れた外国人や攻撃を行っている周辺国の兵士よりもなにより、現地のイスラーム教徒自身なのだ。「イスラーム国」が制圧している地域の住民こそが、集団で人質にあっているようなものなのだ。

　そのような立場にあるイスラーム教徒に対する共感が、メディアからは感じられない。9.11事件のときに、テロの被害にあった米国民に対して多くのイスラーム圏の人々が、「これでアメリカも日々テロや暴力の危険にさらされている私たちの悲しみをわかってくれるかもしれない」と感じた。だが、その結果行われたことは、イスラーム教全体がテロの源泉であるかのように行われた「テロとの戦い」だった。

　人質事件の一週間前に起きたパリのシャルリー・エブド誌襲撃事件では、テロの犠牲者であることは中東のイスラーム教徒も同じ、として中東諸国からも多くの連帯が呼びかけられた。だが、事件後ヨーロッパでは、極右の移民排斥の主張が高まり、イスラーム教徒に対する嫌がらせが頻発した。イギリスのラジオ番組では、テロ犯がやったことをイスラーム教徒に謝らせろ、といったコメントが寄せられた。(このときのキャスターの対応が秀逸だったと、英メディアで注目された。キャスター曰く「じゃあ、犯人がリチャードっていう名前だったら、リチャードっていう名前の君も謝らなきゃならないのか?」)

　「イスラーム国」登場以降、MuslimApologiesというハッシュタグが立ち上がっている。そのこと自体が、一介のテロリストが行った行為がイスラーム教徒全体の責任だと見なされることへの、イスラーム社会の憤懣を示している。後藤さんが命を懸けて伝えたかったことが、「イスラーム国を含めたさまざまな暴力の被害者である現地のイスラーム教徒の苦しみ」だったとすれば、その遺志を正確に伝えることこそがメディアの使命なのではないかと思う。ご冥福をお祈りします。