コラム

9.11からスリランカテロまで──ムスリムエリートのゆがんだ使命感

2019年05月11日(土)11時40分

スリランカ同時多発テロの実行犯ら The Amaq-Site Intel Group-Handout-Reuters TV-REUTERS

<スリランカ同時爆破テロ犯の素顔は貿易商や元留学生だった......植民地化で富と知識を得たエリートが解放を叫ぶ心理>

スリランカで4月21日に起きた同時爆破テロは犠牲者253人という大惨事となった。その後、テロの首謀者や実行犯の意外な人物像もまた、世界に衝撃を与えた。

テロ実行犯9人は、そのほとんどが富裕層で、中にはイギリスやオーストラリアへの留学経験者もいた。容疑者の1人、ユスフ・ムハンマド・イブラヒムはスリランカの有力な香辛料貿易商。インド洋からアラビア世界を経てヨーロッパ各国へ運ばれるスパイスの輸出入で財を成した。その息子たちも実行犯となり、コロンボの高級ホテルで自爆。日本人を含む大勢の市民が巻き込まれた。

香辛料はスリランカの歴史を語る上で欠かせない、重要なシンボルだ。セイロンと呼ばれていた平穏な島に西洋列強が現れたのは16世紀初頭。ポルトガルとオランダ、イギリスはこの美しい島を植民地に改造。洋の東西の要に位置する島から産出する香辛料を略奪して潤い、現地の人々を搾取した。

西洋に流入した富が近代資本主義の発達を支えた、と奪われた側の南アジアの人々は認識している。ムスリムは人口でこそ少数派だが、アラブ商人の子孫としてのアイデンティティーを有し、同国の経済界を牛耳ってきた。イブラヒムもそのような歴史を背負った1人だろう。

貧困層生まれという俗説

テロリストは日常的にこわもての顔をしているわけではない。現にイブラヒムは紳士的で、慈善活動に熱心だったという。ムスリムにとって喜捨は5つの義務の1つで、貧者や負債者、困窮者に財産の一部を自発的に施さなければならない。イブラヒムは率先して喜捨を実行していた、と現地のムスリムは証言している。彼の息子たちも孤児に食べ物を分け与えていた姿がよく目撃されていた。

これは「テロリストは貧困層から現れる」、つまり貧困や失業、差別で絶望に追い込まれた若者が過激派に加わるという俗説を裏切る現実だ。そのような青年もいなくはないが、テロリストの多くは近代の植民地支配の現実に目覚めたエリートであるという冷徹な事実を認めなければならない。

そうした知識人は一見、植民地支配の恩恵にあずかっているかのように見える。だが彼らはエリートとして、西洋列強からのムスリム全体(「イスラムの家」)の解放という使命感も強烈に抱いている。その自負心が彼らをテロに駆り立てるのだ。

国際テロ組織アルカイダの最高指導者だったウサマ・ビンラディンは、サウジアラビアの実業家だった。79年のソ連によるアフガニスタン侵攻の際、ロシア人の侵略から「ムスリムの同胞を解放」しようと大勢の「聖戦士」が駆け付けた。

プロフィール

楊海英

(Yang Hai-ying)静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト(日本名は大野旭)。南モンゴル(中国内モンゴル自治州)出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story