コラム

上司の「終活」──人生100年時代の上司論

2019年11月26日(火)17時00分

人生100年時代において、この期間はリスクでしかない。

多くの企業は、役職定年の制度を設けている。組織の新陳代謝を促進させるためでもあるし、組織マネジメントレベルを維持させるためでもある。

山口周氏のベストセラー『ニュータイプの時代』にも記されているとおり、環境がどんどん変化する現代において、過去の経験は無価値化している。感度が研ぎ澄まされたプロフェッショナルマネジャーならいざ知らず、平凡な上司なら、過去の経験に頼らず自己鍛錬をつづけ、長年マネジメント能力を維持するのは難しい。

本人のためにも、組織のためにも、役職定年後に実務担当者に戻るほうがいい。実務から長く離れれば離れるほど、若手社員たちと同じパフォーマンスが出せなくなる。そのため実務に戻るなら、できれば早いほうがいいのだ。

だから、これからの上司は10年をめどに「終活」すべきだ。会社の指示に従っていると、いつまで上司という人生を歩まなければならないか、わからない。自分で終活することを私はお勧めする。

上司の「終活」とは?

終活とは「人生の終わりについて考える活動」のことを指す。つまり、上司の終活とは、「上司という人生の終わりについて考える活動」のことだ。

辞めるのでもなく、引き継ぐのでもない(少子高齢化の時代に、上司を引き継いでいったら組織は上司ばかりになる)。終わらせることだ。

繰り返すが、自分自身で終わらせること。それが「上司の終活」だ。

私の支援先に、53歳で部長を自ら"終わらせた"方がいる。優秀な部長だった。肩書が部長なので、会社からいろいろな役割を与えられた。現場の実務がほとんどできなかった。だからその後、事業部の統廃合が繰り返され、32人いた部下が4人に減っていったタイミングで、経営陣と話し合い、1年半かけて部長を終わらせた。

役職手当が減り、年収も20%ほどダウンした。しかしその分、現場に戻ることができた。勇気の要る決断だったが、上司をはやく終わらせないと、人生そのものの死期が近付くと考えたようだ。

上司を終わらせることで、今後の長い人生の「見通し」がたつようになった。定年後も、自分の専門性を活かして働きつづけられることもわかった。それが一番のメリットだったと、彼は振り返る。

しつこいようだが、上司のまま逃げ切ることはできない。もし逃げ切ったとしても仕事人生は、そこで終わらない。これからの時代、上司になったら、自分自身で終活することをお勧めする。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

20191203issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月3日号(11月26日発売)は「香港のこれから」特集。デモ隊、香港政府、中国はどう動くか――。抵抗が沈静化しても「終わらない」理由とは? また、日本メディアではあまり報じられないデモ参加者の「本音」を香港人写真家・ジャーナリストが描きます。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=

ビジネス

GM、通期利益予想引き下げ 関税の影響最大50億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story