コラム

「中国の妨害工作や訓練か」と専門家...台湾で相次ぐ「海底ケーブル」切断の真相は?

2023年03月04日(土)19時06分
大西洋の海底ケーブル敷設作業

フェイスブックとマイクロソフトによる大西洋の海底ケーブルを敷設する作業を行う作業員(スペイン、2017年6月) Vincent West-Reuters

<台湾本島と離島を結ぶ海底ケーブルの切断については、本当に事故だったのかを怪しむ声が専門家からも上がっている>

先月、台湾から不穏なニュースが報じられた。

台湾メディアの報道では、2月に入って、台湾の本島と離島を結んでいる通信用の海底ケーブ2本が相次いで切断されたという。

この2本の切断事件は、2月2日に台湾本島と馬祖列島を繋ぐ海底ケーブルが中国の漁船によって切断され、その6日後には中国の貨物船が別の海底ケーブルを切断した。この通信ケーブルはインターネットの通信を可能にしているもので、離島などでインターネットの使用がかなり制限されることになった。

■【動画】島国である日本で、もしも海底ケーブルが切断されたら...そのリスクは?

使用制限と言ってもピンとこないかもしれないが、住民の話では、テキストのメッセージを送信するのに10分もかかるという。しかもホテルの予約サイトなどもまともに機能していないし、ビジネスにも大きな影響を与えている。

しかも修理には時間がかかるようで、修理船の手配の関係で最短で4月20日まで修理はできないという。それまではマイクロ波通信で対処していくことになり、通信スピードなどネット接続が大幅に制限される。

しかも修理費用には、65万ドル(約8800万円)以上かかる可能性がある。もちろん、中国側がこれを補償してくれるはずがない。そもそも、切断との関与すら否定するだろう。

これは台湾だけの問題ではない。世界のインターネット通信は、95%ほどが海底ケーブルを通って行われている。海底ケーブルは、光ファイバーのケーブルで、その名の通り、海の底に敷かれて大陸間を繋いで、インターネット通信を運んでいる。2020年12月の時点で、世界では475本の海底ケーブルが使われている。

インターネットが使えなくなると、国や地域の生活や経済に大変な影響を与えるわけで、安全保障の問題になるのは言うまでもない。となると、国につながる海底ケーブルが切断されると、国家の危機にもつながるような事態を招く可能性がある。しかも、海底ケーブルがどこに敷設されているのかは、オンラインでも簡単に情報が手に入るほどオープンになっている。狙いを定めることも出来なくはないのだ。

単なる事故ではないとの見方も

日本も、海底ケーブルが遮断されるようなことがあれば、インターネット通信網に混乱をきたすだろう。

今回の台湾での切断事件は、単なる事故ではないとの見方もある。実は、台湾本島と馬祖列島の通信を支えている海底ケーブルは、ここ5年の間に、切断など20件以上の故障が発生している。この頻度は他の地域の海底ケーブルと比べても断然多い。

そう考えると、切断が本当に事故だったのかに疑問符が付く。

アメリカン・エンタープライズ公共政策研究所の研究員で、英オックスフォード大学の客員研究員でもあるエリザベス・ブラウ氏は、「このケーブル切断事件は、中国による標的型の妨害行為か、または、台湾のインターネット接続を遮断するための訓練であるとも考えられる」と述べる。

今回の台湾における海底ケーブル切断事件と、海底ケーブルそのものについては、「スパイチャンネル~山田敏弘」で解説しているので、ぜひご覧いただきたい。

プロフィール

山田敏弘

国際情勢アナリスト、国際ジャーナリスト、日本大学客員研究員。講談社、ロイター通信社、ニューズウィーク日本版、MIT(マサチューセッツ工科大学)フルブライトフェローを経てフリーに。クーリエ・ジャポンITメディア・ビジネスオンライン、ニューズウィーク日本版、Forbes JAPANなどのサイトでコラム連載中。著書に『モンスター 暗躍する次のアルカイダ』、『ハリウッド検視ファイル トーマス野口の遺言』、『ゼロデイ 米中露サイバー戦争が世界を破壊する』、『CIAスパイ養成官』、『サイバー戦争の今』、『世界のスパイから喰いモノにされる日本』、『死体格差 異状死17万人の衝撃』。最新刊は『プーチンと習近平 独裁者のサイバー戦争』。
twitter.com/yamadajour
YouTube「スパイチャンネル」
筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

米債市場の動き、FRBが利下げすべきとのシグナル=

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税コストで

ビジネス

米3月建設支出、0.5%減 ローン金利高騰や関税が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story