コラム

美食の国フランスより日本の給食はおいしい

2019年12月19日(木)17時10分
西村カリン
美食の国フランスより日本の給食はおいしい

日本は給食のおかげで「過体重」の子供の割合が低い Toru Hanai-REUTERS

<日本はフランスのような工場ではなく、調理員が毎日、栄養バランスの良い食事を作ってくれる>

「ママ、今日、学校の給食がとてもおいしかった!」。初めて長男がそう言ったとき、びっくりした。なぜなら、私は学校で食べた昼食を「とてもおいしい」と思ったことが一度もなかったからだ。

私はフランス人で、日本の学校に通ったことがない。フランスと言えば、優れた食文化というイメージがあるだろう。でも現実はちょっと違う。最近フランスで起きた事件から、それがよく分かると思う。保育園で提供されている赤ちゃん用の給食の中からプラスチック、ネジ、骨などが発見されたのだ。ものすごく危険で私もショックを受けたが、けが人が出なかったから、それほど大きいスキャンダルにはならなかった。フランスって不思議な国だ。

食文化が世界で最も評価されている国で、こんなひどいことが起こったのはなぜ? まず、いくつかの保育園の食事が大きな工場でまとめて作られていることが主な原因と思われる。工場で働いている人々は、自分たちが作った料理を誰がどこで食べるかよく知らないし、赤ちゃんにも会わないから、意識が低いのではないかと思う。それに、工場を経営する大企業の目標は子供の成長や健康でなく、利益を出すことだ。

偶然だが、この事件があったのとほぼ同時期に、日本の保育園と学校の給食に関するニュースが話題になった。ユニセフ(国連児童基金)が発表した、世界の子供たちの栄養状態についての報告書だ。調査した40余りの国のうち、日本は「過体重」の割合が最も低かった。ユニセフは、太っている子供が少ない理由として「全国的な給食システムによって、子供たちに栄養のバランスの良い食事を安価に提供することができ、子供たちが栄養について学ぶ機会にもなっている」と指摘した。なるほどと思った。

フランスではほとんど「加工食品の組み合わせ」

私の子供は2人とも毎日、保育園と小学校で昼食を食べている。フランスなら、大変心配したと思う。日本だから安心できる。日本の認可保育園ではフランスのような工場ではなく園内で、専門家の指導を受けた調理員が毎日一生懸命、栄養バランスの良い食事を作ってくれる。私はほぼ毎朝、次男を保育園に連れて行ったときに調理員に会い、お互いに挨拶する。だからこそ彼らは心を込めて料理を作ってくれるのだと思う。工場なら無理だ。

残念ながら、フランスではほとんどのメニューが「加工食品の組み合わせ」と言っても過言ではない。大企業から保育園まで、多くの食堂に同じ食品会社が食事を提供する。つまり、1日で数百万人前。良い料理にはならず、子供に対する食の教育にもならない。しかも、最近は宗教や親の考え方によって特別な要求のある子供が増え、学校が対応するのが難しくなってきた。日本でも今後、外国人の子供が増え、同じような問題が出てくるかもしれないが、今のところそんな議論はあまりなさそうだ。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(AFP通信記者)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)

ニュース速報

ワールド

アングル:イランの対米軍攻撃、人命救った謎の「事前

ビジネス

米国株、主要3指数が最高値 米中指標好調で世界経済

ビジネス

ドル上昇、堅調な米指標受け景気減速懸念が後退=NY

ワールド

米、NYなど3空港でコロナウイルス検査 武漢からの

MAGAZINE

特集:米イラン危機 戦争は起きるのか

2020-1・21号(1/15発売)

ソレイマニ司令官殺害で高まった緊張── 米イランの衝突が戦争に拡大する可能性

人気ランキング

  • 1

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 2

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモンスターハンターたち

  • 3

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャット」現る

  • 4

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物…

  • 5

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 6

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 7

    遺体を堆肥化する「エコロジカル埋葬」 土葬も火葬…

  • 8

    人生切り売りする生き方、辞めませんか? 40代独身…

  • 9

    日本の少子化の根本要因は「少母化」──既婚女性の子…

  • 10

    台湾世論調査「中国が武力併合しようとしたら戦うか…

  • 1

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセレクト、その都市は......

  • 2

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報じるメディアの無知

  • 3

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 4

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモン…

  • 5

    イラン、「アメリカに死を」が「独裁者に死を」へ 旅客機…

  • 6

    年始から「不快感」の応酬......文在寅vsアメリカは…

  • 7

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 8

    日本は台湾からの難民を受け入れる準備ができているか

  • 9

    日本も見習え──台湾はいかにポピュリズムを撃退したか

  • 10

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 1

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 2

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 3

    韓国の自動車が危ない?

  • 4

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 5

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    3分で分かるスター・ウォーズ過去8作のあらすじ(初…

  • 8

    中国で捕らわれた外国人を待つ地獄の日々

  • 9

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 10

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!