コラム

Qアノンは数百万人のユーザーによる「代替現実ゲーム」だった

2021年02月09日(火)19時28分

トランプ後のソーシャルメディア

暴力を扇動したという理由で、ツィッター・アカウントを閉鎖されたトランプは、ワシントンからも、インターネットからも姿を消した。トランプとその支持者たちをつないでいた「パーラー」というアプリも一時的に停止され、QAnonに関与しているグループ・アカウントも閉鎖された。

民主党が上院を支配することが明らかになった2021年1月7日、フェイスブックはトランプのアカウントを無期限にブロックすると発表した。トランプをソーシャルメディア上から追放する動きに対して、ドイツのメルケル首相が懸念を表明した。

メルケルは、国家や州政府の枠組みを超えて、米国の主要SNSを運営する「私企業」が、表現の自由の抑圧と言論封鎖を決定したことを問題視しただけでなく、トランプ支持者やQAnonの信奉者たちが、予期しない道へと向かうことを懸念したのである。

一方、トランプがホワイトハウスを去った後、混乱の中心だったツイッター上の摩擦は静かになり、テレグラムやシグナルといった、地下系のメッセージング・アプリに移行する人々の増加により、主流SNSからの分散化がはじまった。事実、トランプのSNSアカウントが停止された後、ツイッターや他のSNSでは、フェイクニュースの拡散は73%減少したと、ワシントンポスト紙は報告した。

QAnon神話の「リーダー」だったトランプが不在となった今、インフォデミックがどう収束するかは世界の関心事である。空白を埋めるために、新しい人物による新たな物語が現れる可能性もある。トランプが、以前よりも声高に、一時的なデジタル亡命から再び登場するかもしれない。

インターネットが生み出した大規模ゲーム

最近、米国のジャーナリストや学者は、QAnonを「作りかけの宗教」と呼んでいる。トランプが不在でも、QAnonの陰謀神話が消えることはないだろう。トランプの「亡命」後は、おそらく彼の救世主的な伝説を煽り、彼を「深層国家」とリベラルエリートたちの犠牲者であり、殉教者にすることになるかもしれない。

現在のQAnonは、トランプというグリップを失ったように見える。だが、その力学は衰えることなく再結合を続け、遅かれ早かれ、それらは新しいARGとして現れるかもしれない。QAnonがARGであるなら、世界で数百万人規模の「プレイヤー」が、ゲームの再開を待っていることになる。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

テスラ、ドイツで派遣社員300人の契約終了 再雇用

ビジネス

円債残高を積み増し、ヘッジ外債は縮小継続へ=太陽生

ワールド

中国とインドネシア、地域の平和と安定維持望む=王毅

ビジネス

ユーロ圏経常収支、2月は調整後で黒字縮小 貿易黒字
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:老人極貧社会 韓国
特集:老人極貧社会 韓国
2024年4月23日号(4/16発売)

地下鉄宅配に古紙回収......繁栄から取り残され、韓国のシニア層は貧困にあえいでいる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画って必要なの?

  • 3

    【画像】【動画】ヨルダン王室が人類を救う? 慈悲深くも「勇ましい」空軍のサルマ王女

  • 4

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 5

    パリ五輪は、オリンピックの歴史上最悪の悲劇「1972…

  • 6

    人類史上最速の人口減少国・韓国...状況を好転させる…

  • 7

    「イスラエルに300発撃って戦果はほぼゼロ」をイラン…

  • 8

    ヨルダン王女、イランの無人機5機を撃墜して人類への…

  • 9

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 10

    アメリカ製ドローンはウクライナで役に立たなかった

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 3

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体は

  • 4

    犬に覚せい剤を打って捨てた飼い主に怒りが広がる...…

  • 5

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 6

    帰宅した女性が目撃したのは、ヘビが「愛猫」の首を…

  • 7

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人…

  • 8

    「もしカップメンだけで生活したら...」生物学者と料…

  • 9

    温泉じゃなく銭湯! 外国人も魅了する銭湯という日本…

  • 10

    アインシュタインはオッペンハイマーを「愚か者」と…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 7

    巨匠コンビによる「戦争観が古すぎる」ドラマ『マス…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    浴室で虫を発見、よく見てみると...男性が思わず悲鳴…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story