コラム

Qアノンは数百万人のユーザーによる「代替現実ゲーム」だった

2021年02月09日(火)19時28分

トランプ後のソーシャルメディア

暴力を扇動したという理由で、ツィッター・アカウントを閉鎖されたトランプは、ワシントンからも、インターネットからも姿を消した。トランプとその支持者たちをつないでいた「パーラー」というアプリも一時的に停止され、QAnonに関与しているグループ・アカウントも閉鎖された。

民主党が上院を支配することが明らかになった2021年1月7日、フェイスブックはトランプのアカウントを無期限にブロックすると発表した。トランプをソーシャルメディア上から追放する動きに対して、ドイツのメルケル首相が懸念を表明した。

メルケルは、国家や州政府の枠組みを超えて、米国の主要SNSを運営する「私企業」が、表現の自由の抑圧と言論封鎖を決定したことを問題視しただけでなく、トランプ支持者やQAnonの信奉者たちが、予期しない道へと向かうことを懸念したのである。

一方、トランプがホワイトハウスを去った後、混乱の中心だったツイッター上の摩擦は静かになり、テレグラムやシグナルといった、地下系のメッセージング・アプリに移行する人々の増加により、主流SNSからの分散化がはじまった。事実、トランプのSNSアカウントが停止された後、ツイッターや他のSNSでは、フェイクニュースの拡散は73%減少したと、ワシントンポスト紙は報告した。

QAnon神話の「リーダー」だったトランプが不在となった今、インフォデミックがどう収束するかは世界の関心事である。空白を埋めるために、新しい人物による新たな物語が現れる可能性もある。トランプが、以前よりも声高に、一時的なデジタル亡命から再び登場するかもしれない。

インターネットが生み出した大規模ゲーム

最近、米国のジャーナリストや学者は、QAnonを「作りかけの宗教」と呼んでいる。トランプが不在でも、QAnonの陰謀神話が消えることはないだろう。トランプの「亡命」後は、おそらく彼の救世主的な伝説を煽り、彼を「深層国家」とリベラルエリートたちの犠牲者であり、殉教者にすることになるかもしれない。

現在のQAnonは、トランプというグリップを失ったように見える。だが、その力学は衰えることなく再結合を続け、遅かれ早かれ、それらは新しいARGとして現れるかもしれない。QAnonがARGであるなら、世界で数百万人規模の「プレイヤー」が、ゲームの再開を待っていることになる。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ケンタッキー州でUPS機が離陸後墜落、3人死亡・

ビジネス

JPモルガン、「デバンキング」問題で当局の問い合わ

ビジネス

パープレキシティ、AIエージェント巡りアマゾンから

ビジネス

任天堂株が急伸、業績・配当予想引き上げ スイッチ2
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 9
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 10
    【HTV-X】7つのキーワードで知る、日本製新型宇宙ス…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story