コラム

電気自動車からドローンまで「次のIT」を支えるあの電池

2016年05月25日(水)11時45分

Yuya Shino-REUTERS, 2013

<スマホ、デジカメ、ドローン、そして電気自動車まで、今やあらゆる場面でリチウムイオンバッテリーは必須だ。リチウムイオンバッテリーは、「次のIT」を支える根幹ともいえる>

リチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが全面禁止

 先日、ドローンを使ったプロジェクトの撮影を日本で行ったのだが、開発していたシンガポールから機体を急いで搬送する際に、思わぬ問題が発生した。ICAO(国際民間航空機関)が、今年2月22日に「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」を発表し、先日4月1日から世界中で全面規制されることになったのだ。

 多くの方々には関係ない話に聞こえるかもしれないが、実際は、ほとんどの方々に大いに関係するリチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが、ついに世界的に全面禁止になった(機内持ち込みは可能)。

 改めてリチウムイオンバッテリーと書くと、なにか特別のものにも感じるが、スマートフォンやデジタルカメラ、そしてドローンにまで、現在、多くの方々がお持ちのほとんどのディバイスに、このリチウムイオンバッテリーが使用されている。

リチウムイオンバッテリーが、明日を決める

 まず、このバッテリーの良い点は、従来のバッテリーと比べて、一段と速く充電でき、一段と長持ちする点にある。それまでのバッテリーと比べて、より高い出力密度を持っているので、耐用年数が延び、バッテリー自体も軽くなった。このリチウムイオンの登場と実用化によって、僕自身も現在のモバイルライフを享受できているとも言えるだろう。

 特徴は、バッテリー容量の80%まで高速充電し、その後、低速のトリクル充電に切り替わる点にある。この「2:8の法則」ともいうべき複合的な充電プロセスが、デバイスをより短時間で外に持ち出せるようにするだけでなく、バッテリーの耐用年数も延ばしているコア技術になっているのだ。

 そこで、あまり知られていないがリチウムイオンバッテリー製品と上手に長年付き合うコツは、「100%使い切らない」で、「継ぎ足し充電すること」にある。だから、お手持ちのスマートフォンやタブレットをより長く使いたいと思うのだったら、20%未満になる前に充電するのが良い。

 一方、リチウムイオン電池の危険な所は、リチウムが非常に化学反応を起こしやすい物質であるため、だからこそ高いエネルギーを溜め込める性質がある。それゆえ過充電などで、膨張や発火する可能性が高く、ついにICAO(国際民間航空機関)が、「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」するに至ることになった。事実、表にはあまり聞こえてこない事故が多発している。いまでは、ドローン用のバッテリーをオンラインで購入し、日本へ空輸するのにもかなりの苦労を要するようになってしまった。

 しかし、このリチウムイオンバッテリーや、そのマネージメント技術が、「次のIT」を支える根幹だと言ってもいいだろう。表面的には、AIに代表されるソフトウエア技術や、ロボティックスなどのハードウエア技術に注目が集まるが、その動力となるのが、リチウムイオンバッテリーに他ならない。代表的なのが、自動運転も可能な電気自動車である。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが間接協議、域内情勢のエスカレーション回

ワールド

ベトナム共産党、国家主席にラム公安相指名 国会議長

ワールド

サウジ皇太子と米大統領補佐官、二国間協定やガザ問題

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 6

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 7

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 8

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 9

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの…

  • 10

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 8

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story