航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心中」してしまうのか

無理心中を防ぐには、航空業界の文化変革が必要

元パイロットで航空専門家のダン・バブは本誌に対し、パイロットがメンタルヘルスの問題を言い出しにくい背景には、キャリアが脅かされる恐怖があると語った。

「もし自分が精神的に苦しんでいると航空会社や連邦航空局（FAA）に伝えれば、パイロットのライセンスを失ったり、地上勤務に回されたりする可能性がある」

アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリアの複数の航空当局は現在、メンタルヘルスに関する支援プログラムを拡充し、支援にアクセスしやすくする道筋を整えつつある。

だが、専門家らは、真の変化を実現するには、規制当局のリーダーシップだけでなく、航空業界の文化そのものの変革も必要だと指摘する。

他にも、パイロットによる無理心中のリスクを防ぐため、コックピット内のパイロットをより厳密に監視することが提案されている。例えば、アメリカ国家運輸安全委員会（NTSB）は2000年から、コックピットへのカメラ設置を推進している。

しかし、カメラ設置をめぐる議論は今も続いており、多くのパイロットがプライバシーの観点から反対している。

パイロットによる無理心中のリスクは、カメラ設置を後押しする要因となっている。今回のエア・インディア機墜落についても、国際航空運送協会（IATA）のウィリー・ウォルシュ事務局長は「現時点では情報が限られている。しかし、音声記録に加えて映像記録があれば、調査に大いに役立つことは間違いない」と述べている。

パイロットによる無理心中を防ぐのには、航空業界はもちろん、世界中がメンタルヘルスへの理解をアップデートすることが必要なのではないか。