最新記事
爬虫類

まるで「綱引き」...2匹の猛毒ヘビが同じ獲物を捕食しようとして争う「レア映像」が公開される 野生では初

Wild Coral Snakes Filmed in Tug-of-War Over Prey in Scientific First

2024年4月2日(火)19時55分
ロビン・ホワイト
ツノマベニサンゴヘビ

(写真はイメージです) Fabio Maffei-Shutterstock

<コロンビアの熱帯雨林で、2匹のツノマベニサンゴヘビが1匹のアシナシイモリをめぐって争う様子が撮影された>

2匹のツノマベニサンゴヘビ(Micrurus mipartitus)が獲物をめぐって争っている様子が初めて記録された。

【動画】まるで「綱引き」...2匹のツノマベニサンゴヘビが1匹のアシナシイモリを奪い合うレアな瞬間

強い毒をもつこの2匹のヘビは1匹のアシナシイモリ(四肢のない原始的な両生類)を食べようとしているところを撮影された。コブラ科に属するヘビで労働寄生(別名「盗み寄生」、食物を横取りすること)の事例が記録されたのはこれが初めてのこと。

この記録は、オーストリア爬虫類学会の国際的な査読付きオープンアクセスジャーナル「Herpetozoa」に掲載された最新研究のなかで発表された。映像では2匹それぞれが獲物をあごでがっちりくわえ、綱引きをしているように見える。

2匹のヘビの争いはコロンビア西部バジェ・デル・カウカ県の熱帯雨林で勃発した。研究論文によれば、観察中に1匹がもう1匹にかみついたという。ただし、これは偶発的なものだと考えられている。17分にわたって争いが続いた後、片方が敗れて獲物を相手に譲った。勝ったほうのヘビは獲物と共にその場を離れた。

飼育下ではしばしば見られる行動

動物種において餌の強奪が記録された例はこれまでにもある。だが自然環境にいるヘビで観察されることは極めて稀だ。研究論文によると、飼育下のヘビでは比較的よく見られるという。

論文の筆頭著者ヘンリック・ブリングソーは声明のなかでこう述べている。「飼育下のヘビの場合、2匹以上のヘビが入れられた飼育容器で1匹のエサしか与えられていないケースでしばしばそうした行動をとる。でも、野生でこれがもっと頻繁に観察されてこなかったのがむしろ驚きだ」

野生での事例があまり報告されていないのは、これらのヘビの「見つけにくい特性」に起因する。自然の中でヘビを観察するのは難しく、ましてやこうした行動を見るとなればなおさらだ。

ツノマベニサンゴヘビが属するコブラ科は世界でもとりわけ危険なヘビのグループに数えられる。コブラ科にはマンバ、コブラ、タイパン、タイガースネーク、デスアダー、ウミヘビ、サンゴヘビなど400種もの多様なヘビが属している。ツノマベニサンゴヘビは中米と南米北部に生息する在来種だ。

今回の研究は、この種のヘビとその獲物との関わり方について新たな知見をもたらすものだ。

「彼らはアシナシイモリを検出する際、とりわけ2匹が同じ獲物を感知した今回のケースから化学受容器に頼っている可能性が高いと考えられる。飼育下での事例が多く知られていることからすれば、ヘビの労働寄生は過去に発表されたごくわずかな事例が示すよりも頻繁に起きている可能性がある」

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57%に上昇 昨年8月以来の

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中