最新記事
DEI

多様性の名の下で忘れ去られる「白人男性」...彼らもまた支援が必要ではないか?

ENGAGING WHITE MEN

2024年3月29日(金)19時30分
ロン・カルッチ(米コンサルティング会社ナバレント共同創業者)、ゾーイ・スペンサーハリス(米バージニア州立大学社会学・刑事法学助教)
厄介なテーマでも率直に話すことで互いの結び付きが深まる JACOBLUND/ISTOCK

厄介なテーマでも率直に話すことで互いの結び付きが深まる JACOBLUND/ISTOCK

<支配者の白人男性も実は大半が孤独。彼らの「帰属体験」が社会を変える>

昨今のDEI(ダイバーシティ〔多様性〕・エクイティ〔公平性〕・インクルージョン〔包摂性〕)を推進する取り組みの中で「不在」が目立つ存在──それが白人男性だ。

ある調査によれば、DEIをめぐる取り組みや議論は関係がないと感じている白人男性は68%に上る。自分たちの存在が問題と見なされていると感じる人もいる。さらに白人男性の64%は、社会的少数者である同僚との会話で率直な発言ができないと感じているという。

一方、白人男性は公共部門でも民間部門でも、権力者として強い存在感を示している。本物の変化を起こすには、彼らを有意義な形で議論に引き込むことが欠かせない。

米大手企業S&P100社の経営幹部533人のうち、白人男性は70%。アメリカの人口に白人男性が占める割合は約30%だが、選挙で選ばれる公職者の62%が白人男性だ。

変化をもたらす上で最も大きな影響力の一部を手にする集団が、変化をめぐる議論に最も欠けているのだ。より公平な世界の実現に向けた対話に加わるよう、彼らを促すにはどうすべきか。筆者らの現場体験や社会学が示すように、強力な出発点になるのが白人男性自身の「ビロンギング(帰属)」体験だ。

「もろい自分」でいられる場所

筆者2人はそれぞれ、この問題に異なる立場で取り組んでいる。ゾーイ・スペンサーハリスはバージニア州立大学所属の研究者で、社会活動家の黒人女性。ロン・カルッチは、自らの肌の色と性別だけを理由に享受してきた特権が、他者に不利をもたらしている構図を理解しようと努める企業経営者の白人男性だ。

自分が属する枠組みの中で、自分と同じ人々と抑圧について研究してきたスペンサーハリスは、白人男性と協力することになるとは思ってもみなかった。抑圧の仕組みの文化的理解は完璧だと考えていたが、白人男性の視点から問題を探ろうとしたとき、全く未知の領域だと気付いた。

私たちはどちらも、白人ではない人々が経験する度を超えた排除やマイクロアグレッション(無自覚の差別)、機会の制限について理解しようと長い時間を費やしてきた。とりわけ関心を持っているのが、特権の不平等性の存続に、白人男性が(大抵は無意識に)果たしている役割、より公平な世界をつくる上で彼らが果たせるはずの巨大な役割だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 FT

ビジネス

スイス中銀、銀行の流動性支援強化で詳細発表

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決

ビジネス

フィリピン中銀、6会合連続利下げ 先行き不透明
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中