最新記事
軍事

たしかに見えない...ウクライナ、兵士を敵の目から隠す「透明マント」開発 特殊作戦に効果発揮か

Ukraine Army's 'Invisibility Cloak' Ready for Mass Production: Developers

2023年10月7日(土)14時10分
デービッド・ブレナン
ウクライナが開発した「透明マント」

@FedorovMykhailo/X

<ウクライナ政府が主導する研究プログラムが、赤外線センサーから対象者を「隠す」マントを開発。その性能の高さを示す動画を公開した>

高性能なカメラを搭載した多くのドローンが飛び交うウクライナの戦場では、夜間であっても兵士たちは常に敵から攻撃を受ける脅威にさらされている。そうした状況を変える可能性をもった「透明マント」の量産準備が整ったと、ウクライナの開発チームが本誌に語った。その魔法のようなマントの効果は、テストの様子を撮影した動画を見れば一目瞭然だ。

■【動画】たしかに見えない...ウクライナで開発された、兵士を敵の目から隠す「透明マント」

この「透明マント」は、ロシアの赤外線センサーからウクライナの兵士を隠すことを目的に開発されたもの。すでに月間150枚の生産が可能な状態だという。

ウクライナ政府が主催する研究プログラム、ブレイブ1の下でマントを開発しているチームのマキシム・ボリアックは10月4日、戦場で使われている暗視装置に対応するため、すでにマントは改良段階に入っていると説明した。

「マントをテストした軍からは、肯定的なフィードバックとともに、助言や要望があった」とボリアックは振り返り、「私たちの科学研究が近い将来、改良版マントの成功によって報われることを願っている」と述べた。

10月に入り、ブレイブ1がマントのテストの動画を公開すると、ウクライナの新技術担当副首相兼デジタルトランスフォーメーション(DX)担当相ミハイロ・フェドロフは、「おとぎ話の透明マント」に例えてその性能を称賛した。

実際の完成度は動画で示されている以上に高い

ボリアックによれば、この技術の実際の完成度は動画で示されている以上に高いという。「動画では人間の顔部分を認識することができるが、これは専用マスクで覆われていないためだ。マントのキットにはフェイスマスクが含まれている」とボリアックは説明する。「フェイスマスクと専用のサングラスを着ければ、赤外線カメラからは完全に見えなくなる」

「現在、生産能力は月間150枚が限界だが、必要であれば増産も可能だ」とボリアックは述べる。ウクライナ軍がこの技術を採用するか、採用する場合はいつになるかは不明だ。

「動画で紹介したサンプルは量産可能だ。周囲に自然植生があれば、立っているとき、座っているとき、横たわっているときと、どのような姿勢でも幅広く使用できる。開けた場所では、横たわっているときのみマントを使用できる」

ボリアックによればこの技術は、隠密行動が必要な部隊をはじめ、さまざまな専門部隊を念頭に置いて設計されているという。特殊作戦、偵察、破壊工作、工兵、狙撃、さらには、塹壕(ざんごう)の監視所で見張りを行う兵士、軍事施設をパトロールする兵士などだ。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ビジネス

米国株式市場=ダウ初の5万ドル突破、エヌビディア急

ワールド

パキスタン首都の自爆攻撃、「イスラム国」が犯行声明

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中