最新記事
ウクライナ情勢

ロシア戦闘機との銃撃戦の末、黒海の戦略的な一部を奪還したウクライナ特殊部隊をリアル映像で

Ukraine creates "naval history" by retaking Black Sea oil rigs: expert

2023年9月12日(火)18時32分
ブレンダン・コール

ボートでロシア領の目標に接近するウクライナの特殊部隊 SCREEN FROM GUR TELEGRAM CHANNEL

<ウクライナの特殊部隊が戦闘機と交戦の末、ロシアに奪われていた黒海の石油掘削プラットフォームの一つを奪い返した。ロシア軍の基地としても使われていたこのプラットフォームを奪えば、黒海の制海権の一部を手にし、穀物の輸出再開も可能になる>

<動画>ウクライナのために戦うアメリカ人志願兵部隊がロシア軍の塹壕に突入

ウクライナ政府は、黒海にある戦略的に重要な天然ガス・石油採掘海洋プラットフォームの支配権をロシアから奪還したと発表した。

ウクライナ国防省情報総局(GUR)は、メッセージアプリ「テレグラム」上で、クリミアとオデーサの中間に位置する黒海北西の海域に建設された天然ガス・石油採掘プラットフォーム、通称「ボイコ・タワーズ」をロシア側から奪還したと述べた。

ある専門家は本誌に対して、この展開は「大きな意味を持つ出来事」であり、これによってロシア海軍が今後、この海域で作戦展開ができなくなる可能性もあると指摘した。

GURに9月11日に明らかにしたところでは、奪還作戦の際には小型艦艇に乗り込んだウクライナ軍の特殊部隊とロシア軍のスホーイSu30戦闘機の間で戦闘が起きたが、Su30は被弾して撤退を余儀なくされたとした。

ウクライナ軍はこの奪還作戦で掘削プラットフォーム「ペトロ・ゴドバレツ」と「ウクライナ」に加え、移動式掘削装置「タブリダ」と「シバシュ」の支配権を奪還したと発表した。これらの施設は、2014年にロシアが一方的にクリミアを併合して以降、親ロシア派の支配下にあった。

「クリミア奪還も近い?」

GURはテレグラム上に、作戦の様子を撮影した13分間の動画を投稿した。動画には、ウクライナ軍の兵士が小型艦艇で接近し、プラットフォームに乗り込む様子が映っていた。またロシア軍の空中発射式非誘導ミサイルや、船舶の動きを追跡できる「Neva」レーダー基地の姿も捉えられていた。

動画は、ボイコ・タワーズの支配権を奪還することがいかに「戦略的に重要」だったかを説明。また奪還成功の結果、「ロシアは黒海海域の完全な支配能力を奪われ」、これによりウクライナはクリミア奪還に「大きく近づいた」とも述べた。

この動画については第三者による検証が行われておらず、本誌はウクライナ側の主張についてロシア国防省にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

トルコのイスタンブールに拠点を置く独立系海事コンサルティング会社「ボスポラス・オブザーバー」のヨリュク・ウシュクは、今回の奪還はウクライナにとって重要な成果だと述べた。「これでロシア海軍が黒海北西の海域で作戦を展開する能力は完全に失われた」と彼は本誌に語った。「ウクライナはほとんど海軍がいない国でありながら、冷戦時代に築き上げた巨大艦船を持つ海軍を相手に成果を勝ち取るという、歴史的な偉業を達成し続けた」

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米・コロンビア首脳が初会談、緊張緩和に向けた試金石

ワールド

米建設業者、100万戸の「トランプ・ホーム」構想 

ワールド

米下院、歳出法案を可決 トランプ氏の署名で成立へ

ワールド

米軍、アラビア海でイラン製ドローン撃墜 空母リンカ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中