最新記事
注目ニュースを動画で解説

兵士の命も消耗品扱い...残虐傭兵部隊「ワグネル」は敵にも味方にも容赦なし【注目ニュースを動画で解説】

2023年5月2日(火)17時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
傭兵部隊「ワグネル」の正体

Newsweek Japan-YouTube

<ウクライナだけでなく、シリアやコンゴ民主共和国の紛争にも関与してきたワグネル。「民間軍事会社」を自称する傭兵部隊とは一体どんな組織なのかを解説した動画から一部抜粋して紹介する>

ウクライナ戦争で戦うロシアの民間軍事会社「ワグネル」には過去の傭兵部隊や正規軍と大きく異なる点がある。敵にも味方にも容赦のない「国境なき軍隊」の正体とは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「自軍の無駄死にもお構いなし...残虐傭兵部隊「ワグネル」の正体【アニメで解説】」の内容を一部抜粋して紹介する。

◇ ◇ ◇

アメリカの戦略学者で元傭兵でもあるショーン・マクフェイトは、ワグネル指導部とロシア政府の関係は封建時代の騎士(領主)と配下の関係に似ていると言う。彼はまた、ワグネルとロシア正規軍の緊張関係も中世の時代に「騎士とその配下の者たち」の間にあった「昔ながらの反目」とあまり変わらないと見る。

nwyt230502_1.jpg

ワグネルの戦闘員は17世紀の傭兵たちと同じく、戦いへの参加は金儲けの手段であると同時に指導者への忠誠を示す行為でもあり、祖国のための愛国的な奉仕と見なしているようだ。彼らとワグネルという組織、そしてロシア社会との関係も、昔の傭兵制度のそれと基本的には変わらない。

nwyt230502_3.jpg

ただし、ワグネルの体質には特異な点がある。傭兵部隊であれ軍であれ、限りある兵士を簡単に死なせるわけにはいかないという事情は一致する。今のロシア政府もそうだ。しかし、ワグネルの戦術からは自軍の犠牲を最小限に抑えたいという意図が見えてこない。

nwyt230502_5.jpg

部隊の規模が小さく、戦闘員は手厚く保護されてもおかしくないが、実態は真逆だ。ワグネルの将校は、部下が勝手に携帯電話を見たというだけで平気で指を切り落とす。身内に対する残虐性は歴史的にも異様だが、そうした行為を自らのブランド構築に利用しているようにも見える。

nwyt230502_6.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

リーダーシップ
「AIに使われるか、AIを従えるか」 一橋大学が問う、エージェント時代の「次世代エグゼクティブ」の条件
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EU、エネルギー市場混乱長期化への備え促す イラン

ビジネス

ユーロ圏インフレ率、3月は2.5% 石油ショックで

ワールド

中国船3隻がホルムズ海峡通過、「湾岸地域の平和回復

ワールド

独失業率、3月は6.3%で横ばい 失業者数も変わら
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中