最新記事
注目ニュースを動画で解説

兵士の命も消耗品扱い...残虐傭兵部隊「ワグネル」は敵にも味方にも容赦なし【注目ニュースを動画で解説】

2023年5月2日(火)17時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
傭兵部隊「ワグネル」の正体

Newsweek Japan-YouTube

<ウクライナだけでなく、シリアやコンゴ民主共和国の紛争にも関与してきたワグネル。「民間軍事会社」を自称する傭兵部隊とは一体どんな組織なのかを解説した動画から一部抜粋して紹介する>

ウクライナ戦争で戦うロシアの民間軍事会社「ワグネル」には過去の傭兵部隊や正規軍と大きく異なる点がある。敵にも味方にも容赦のない「国境なき軍隊」の正体とは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「自軍の無駄死にもお構いなし...残虐傭兵部隊「ワグネル」の正体【アニメで解説】」の内容を一部抜粋して紹介する。

◇ ◇ ◇

アメリカの戦略学者で元傭兵でもあるショーン・マクフェイトは、ワグネル指導部とロシア政府の関係は封建時代の騎士(領主)と配下の関係に似ていると言う。彼はまた、ワグネルとロシア正規軍の緊張関係も中世の時代に「騎士とその配下の者たち」の間にあった「昔ながらの反目」とあまり変わらないと見る。

nwyt230502_1.jpg

ワグネルの戦闘員は17世紀の傭兵たちと同じく、戦いへの参加は金儲けの手段であると同時に指導者への忠誠を示す行為でもあり、祖国のための愛国的な奉仕と見なしているようだ。彼らとワグネルという組織、そしてロシア社会との関係も、昔の傭兵制度のそれと基本的には変わらない。

nwyt230502_3.jpg

ただし、ワグネルの体質には特異な点がある。傭兵部隊であれ軍であれ、限りある兵士を簡単に死なせるわけにはいかないという事情は一致する。今のロシア政府もそうだ。しかし、ワグネルの戦術からは自軍の犠牲を最小限に抑えたいという意図が見えてこない。

nwyt230502_5.jpg

部隊の規模が小さく、戦闘員は手厚く保護されてもおかしくないが、実態は真逆だ。ワグネルの将校は、部下が勝手に携帯電話を見たというだけで平気で指を切り落とす。身内に対する残虐性は歴史的にも異様だが、そうした行為を自らのブランド構築に利用しているようにも見える。

nwyt230502_6.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点:FRBとトランプ政権、短期的経済見通しは一致

ビジネス

-マスク氏のスペースX、xAIやテスラとの合併検討

ワールド

トランプ氏、カナダ製航空機への関税警告 認証取り消

ワールド

北朝鮮の金総書記が大規模建設プロジェクトを発表、党
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中