最新記事
注目ニュースを動画で解説

兵士の命も消耗品扱い...残虐傭兵部隊「ワグネル」は敵にも味方にも容赦なし【注目ニュースを動画で解説】

2023年5月2日(火)17時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
傭兵部隊「ワグネル」の正体

Newsweek Japan-YouTube

<ウクライナだけでなく、シリアやコンゴ民主共和国の紛争にも関与してきたワグネル。「民間軍事会社」を自称する傭兵部隊とは一体どんな組織なのかを解説した動画から一部抜粋して紹介する>

ウクライナ戦争で戦うロシアの民間軍事会社「ワグネル」には過去の傭兵部隊や正規軍と大きく異なる点がある。敵にも味方にも容赦のない「国境なき軍隊」の正体とは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「自軍の無駄死にもお構いなし...残虐傭兵部隊「ワグネル」の正体【アニメで解説】」の内容を一部抜粋して紹介する。

◇ ◇ ◇

アメリカの戦略学者で元傭兵でもあるショーン・マクフェイトは、ワグネル指導部とロシア政府の関係は封建時代の騎士(領主)と配下の関係に似ていると言う。彼はまた、ワグネルとロシア正規軍の緊張関係も中世の時代に「騎士とその配下の者たち」の間にあった「昔ながらの反目」とあまり変わらないと見る。

nwyt230502_1.jpg

ワグネルの戦闘員は17世紀の傭兵たちと同じく、戦いへの参加は金儲けの手段であると同時に指導者への忠誠を示す行為でもあり、祖国のための愛国的な奉仕と見なしているようだ。彼らとワグネルという組織、そしてロシア社会との関係も、昔の傭兵制度のそれと基本的には変わらない。

nwyt230502_3.jpg

ただし、ワグネルの体質には特異な点がある。傭兵部隊であれ軍であれ、限りある兵士を簡単に死なせるわけにはいかないという事情は一致する。今のロシア政府もそうだ。しかし、ワグネルの戦術からは自軍の犠牲を最小限に抑えたいという意図が見えてこない。

nwyt230502_5.jpg

部隊の規模が小さく、戦闘員は手厚く保護されてもおかしくないが、実態は真逆だ。ワグネルの将校は、部下が勝手に携帯電話を見たというだけで平気で指を切り落とす。身内に対する残虐性は歴史的にも異様だが、そうした行為を自らのブランド構築に利用しているようにも見える。

nwyt230502_6.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

NZ中銀総裁、2%のインフレ目標にコミット 強いC

ワールド

プーチン氏が米特使らと会談、ウクライナ交え23日に

ビジネス

日銀、政策金利0.75%で維持 26年度の経済・物

ワールド

「トランプ氏は権力維持を模索」スミス元特別検察官が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中