最新記事

米中関係

米軍が気球撃墜に使った空対空ミサイル「サイドワインダー」は世界最高の優れものだった

Was 'Sidewinder' Missile Biden's Best Option Against Unidentified Objects?

2023年2月14日(火)17時56分
ニック・モドワネック

サイドワインダー・ミサイルを戦闘機に装着する台湾軍兵士(2018) Tyrone Siu-REUTERS

<上空の気球を撃墜するのは意外と難しい。穴を開けても萎まないし、燃えないし、弾も命中させにくい。そこで登場した「サイドワインダー」の性能とは>

米国防総省は1月12日、カナダとの国境に近くで未確認の飛行物体を撃墜したと発表した。ジョー・バイデン米大統領が米軍に対して、北米上空を飛行する物体の撃墜を命じたのは、過去10日間で4回目となる。

米軍が12日に撃墜したのは、ミシガン州にあるヒューロン湖の上空を飛行していた物体だ。ミシガン州選出のジャック・バーグマン下院議員(共和党)は、「八角形の構造物」がF16戦闘機によって撃墜されたと言及。米国防総省も、F16戦闘機が空対空ミサイル「AIM-9X(サイドワインダー)」で撃墜したことを確認した。同ミサイルは世界最高の空対空ミサイルといわれ、1発あたりの価格は最高47万2000ドルとされている。

これに先立ち10日にはアラスカ北部上空で、11日にはカナダ北部のユーコン準州上空で未確認の飛行物体が撃墜された。この2つとヒューロン湖上空で撃墜された飛行物体はいずれも、2月4日にサウスカロライナ州沖で撃墜された中国の気球よりも小さく、飛行高度もずっと低かった。

米ジョージタウン大学外交大学院で国際政治・安全保障プログラムの共同議長を務めるジョディ・ビットリ教授は本誌に対し、12日の飛行物体撃墜にサイドワインダーが使われたのは、パイロットにとって扱いやすいミサイルだからだと指摘した。

近距離から発射が可能

米シンクタンク「カーネギー国際平和財団」の非常勤研究員でもあるビットリは、「(サイドワインダーは)空対空ミサイルとしては比較的安価でもある」と述べた。「視程内射程(約37km以内の射程で使用され)のミサイルのため、パイロットが気球に接近し、標的を目視で確認した上で比較的近い距離から発射して、標的に命中したことを確認することができる」

また発射前に標的をロックして自動追尾することができるため、気球の熱源があまり高温ではない場合でも、標的を特定することが可能だ。

サイドワインダーの発射には、ウクライナでの戦争で有名になった高機動ロケット砲システム(HIMARS=ハイマース)を使うこともできるが、ジェット戦闘機を使用したことも、より理にかなっていると彼女は述べた。

「空対空ミサイルは、空中の標的を捉えて排除するように作られている」と彼女は述べる。「ハイマースは、空中ではなく地上にある標的を攻撃するように作られたミサイルシステムだ。どちらもミサイルだからといって、互換性がある訳ではない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 FT

ビジネス

スイス中銀、銀行の流動性支援強化で詳細発表

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決

ビジネス

フィリピン中銀、6会合連続利下げ 先行き不透明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中