最新記事

第三次大戦

ポーランドにミサイル着弾で「WWIII（第三次大戦）」がトレンド入り

WWIII Concerns Flood Twitter After Russian Missiles Reportedly Hit Poland

2022年11月16日（水）18時32分
アンドリュー・スタントン

ミサイルがポーランドに着弾し、対応を聞かれるバイデン米大統領　（11月16日、インドネシアのバリで）Kevin Lamarque- REUTERS

11月15日、ロシア製ミサイルがポーランドの村に着弾し、2人が死亡したと報道されると、ソーシャルメディアでは、第三次大戦が起きるのではないかという心配が広がった。

15日午後にはアメリカ政府関係者も着弾があったことをAP通信に認めたが、詳細はまだ明らかになっていない。ポーランド政府は、「危機的状況」に応じて緊急会合を開催したが、報道に対してすぐにはコメントしなかった。ポーランドメディアはAP通信の報道を引用する形で、ミサイルが着弾したのはポーランドとウクライナの国境近くにあるプシェボドゥフという村の穀物倉庫で、2人が死亡したと伝えている。

ポーランドは、NATO（北大西洋条約機構）の加盟国だ。他国から攻撃された場合、同条約第5条に従ってアメリカを含む他の加盟国がポーランドを防衛する義務がある。

最悪の場合、それは何を意味するのか──ツイッターでは、「WWIII（第三次大戦）」がにわかにトレンド入りし、一部のユーザーからは軍事対応がエスカレートする可能性を懸念する声があがった。

コロラド・サン紙のジェシー・アーロン・ポール記者は、以下のようにツイートした。「今週の危機リストに『WWIII』は入っていなかったのだが」


バズフィードのデビッド・マック記者は、こう投稿した。「第三次大戦が起きようとしているのかもしれないのに、私はここでツイッターをやっているなんて」

このミサイル着弾が武力行使のエスカレーションにつながるという結論に短絡的に飛びつかないよう呼びかける慎重なユーザーもいる。

教育系オンライン動画会社のコンプレクスリーのハンク・グリーン最高経営責任者（CEO）は、こうツイートした。「今日の課題は、第三次大戦を予言する代わりに、外交官たちに仕事をさせることだ」

安全保障に関する情報サイト「ディフェンス・ワン」の編集者パトリック・タッカーも慎重にと促す。「第5条に関しては重要な点がある。NATO加盟国への攻撃は即反撃につながるように言われるが、第5条は対話に基づく枠組みで、機械的に武力を発動するものではないことをNATO幹部は非常に強調している。『第5条対応』は、あらゆる形態を取る可能性がある。これはWWIIIの起動ボタンではない」

次のページプーチンは戦争を望んでいる
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中