最新記事

科学

関東某所の井戸で「幻の虫」を発見?──昆虫学者は何をやっているのか

2022年6月1日(水)11時14分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

mushi-20220601.jpg井戸の底から汲み出された無傷の「謎のプラナリア」。とても小さな目と、背中には"乳首"が......。提供:小松貴

絶滅危惧I類の「カントウイドウズムシ」か?

「幻の虫」がカントウイドウズムシかどうかは、実はまだ明らかになってはいない。なにしろ大正時代に初めて確認されてから、ほとんど謎の生き物で、ひと頃は完全に姿をくらませていた。しかもツメの先ほどの小ささで、見ただけですぐにわかるような生物ではない。

細部の構造、DNAその他もろもろ、専門家が精査に精査を重ねてようやく結論が出るという。現在の研究の進捗状況として、「いわゆるカントウイドウズムシそのものではない可能性を否定できない」と小松は書いている。

それは、これはカントウイドウズムシではなく、新種である可能性があるという意味だ。だとすると、超希少種発見の、さらに上をいく超々大発見となる。小松は次のように言う。

「トキとかイリオモテヤマネコ、ヤンバルテナガコガネなんかの派手な連中と違って、多くの絶滅危惧の生き物たちはみんな地味な連中ばかりです。誰からも見向きもされません。それこそ人に知られる前に彼らは絶滅しています。

でも、絶滅するにはそれなりの理由があるわけで、そこには何らかの環境変化がある。もし、その変化が実は人類滅亡につながるようなものだったりしたら、どうでしょう? その微妙な環境変化に気付くためにも、私は日々研究活動を続けているんです。研究費がつくような分かり易いものばかりだと、絶対に気付けませんよ」

現在、小松の肩書は「在野の研究者」。少し前まで無給ポストの「国立科学博物館協力研究員」だったが、それも任期が切れてしまったのだ。それゆえに、彼は「昆虫学者は職業ではない、生き方だ」と言い、執筆と昆虫の写真撮影で自らの研究費を捻出している。生活費については妻に頼っているという。

実は小松のような研究者は珍しくなく、研究者のポストと待遇、そして研究環境はここ十数年、社会問題となっている。

日本の科学研究は長年、世界をリードしてきたが、今は過去の「遺産」をどうにか食い尽くしているだけで、これからはノーベル賞級の研究は出てこないだろうとも言われている。つまり、研究者個人の「やりがい」に依存している状況なのだ。

本書は、コロナ禍の移動制限における昆虫学者のドタバタ奮闘記ではあるが、科学を政策として国がどう考え、支えていくのかという、日本の学術研究のあり方をも問い直す内容となっている。

「将来、昆虫ハカセになりたい」という、未来の昆虫学者たちに夢ある国と社会はどうあるべきなのかということも、考えさせられる1冊だ。

怪虫ざんまい──昆虫学者は今日も挙動不審
 小松貴 (著)、中村一般 (イラスト)
 新潮社

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

マレーシア、今年の成長予測上げも AIブームが後押

ビジネス

英建設業PMI、1月は46.4に上昇 昨年5月以来

ワールド

ドイツ企業、政府の経済政策に低評価=IFO調査

ワールド

ビットコイン下げ止まらず、7万ドル割れ目前
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中