最新記事

環境

世界の昆虫の40%以上が絶滅のおそれ 生態系に与える影響は壊滅的

2019年2月14日(木)12時20分
松岡由希子

チョウなどに深刻な影響がみられる mreedphoto-iStock

<オーストラリアの研究者が昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューしたところ、「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった>

プエルトリコの熱帯雨林の節足動物が1970年代半ばからの40年間で60分の1に減少し、ドイツでは飛翔性昆虫が1989年以降の27年間で76%減少するなど、近年、昆虫が大幅に減少していることを示す研究結果がいくつも明らかとなっている。

「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」

豪シドニー大学のフランシスコ・サンチェス・バヨ博士と豪クイーンズ大学のクリス・ウィクホイス博士は、昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューし、その要因を分析したところ、「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった。また、その絶滅のスピードは哺乳類、鳥類、爬虫類などの脊椎動物で見られるよりも8倍速く、「これが地球の生態系に与える影響は控えめに言っても壊滅的」という。

このレビュー論文は学術雑誌「バイオロジカル・コンサベーション」(2019年4月号)に掲載される予定だ。なかでも、チョウやガなどの鱗翅目、ハチやアリを含む膜翅目、カブトムシやクワガタムシなどの甲虫目に深刻な影響がみられ、トンボ類、カワゲラ類、トビケラ類、カゲロウ類といった水生昆虫はすでにその多くが絶滅しているという。

生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき

このレビュー論文では、昆虫減少の原因として、集約農業や都市化に伴う生息地の消失、農薬や化学肥料による汚染、病原体や外来種などの生物学的要因、気候変動という4つのポイントを指摘し、「昆虫の減少を食い止め、生命維持に不可欠な生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき」と説いている。とりわけ、農薬使用の削減は昆虫の減少を緩和させるうえで喫緊の課題だ。また、効果的な技術を用いて、農地や都市部で汚染された水を浄化することも必要だろう。

私たちは昆虫がいなければ生きていけない

他の研究者もこのレビュー論文と同様に「昆虫の減少がグローバル規模で深刻な課題である」との見解を示している。英サセックス大学のデーブ・グールストン教授は、英紙ガーディアンの取材に対し、「これらの証拠はすべて同じ方向を示している」と分析し、「昆虫はあらゆる食物網の中心にあり、多くの植物を受粉させたり、土壌の健康を保ったり、栄養循環に寄与するといった役割を担っている。私たちは昆虫がいなければ生きていけない」と警鐘を鳴らしている。

Al Jazeera English

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=反落、対イラン作戦の早期終結期待が薄

ビジネス

NY外為市場=ドル小幅高、中東情勢にらみリスク回避

ワールド

トランプ氏、イランにホルムズ海峡の機雷撤去要求 「

ワールド

原油先物11%安、供給懸念後退も専門家は早期回復に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 10
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中