最新記事

ウクライナ

【戦況マップ】ロシア軍は数日でこれだけ占領地域を失った

Ukraine Maps Reveal How Much Territory Russia Has Lost in Just a Few Days

2022年5月12日(木)16時52分
ジェラード・カオンガ

侵攻開始直後、キーウ近郊の村で墜落したロシアのMi-8ヘリの残骸 Mykola Tymchenko-REUTERS

<ロシアがウクライナで掌握した地域を失いつつあることを示す地図がSNS上に投稿され注目を集めている>

ロシアのウクライナ侵攻が長引いている理由として、複数の国の諜報機関は、ウクライナ側の抵抗を過小評価していたからだと指摘する。最新の戦況地図も。ロシア軍がこの数日間で、ウクライナで奪った複数の領土を失いつつあることを示している。

シンクタンク「オーストラリア戦略政策研究所(ASPI)」の研究員ネイサン・ルーザーは5月10日、ツイッターの自身のページで複数の地図を共有した。ウクライナ国内の領土争奪状況の変化を示したものだ。

「プーチンの戦争」という書き出しで始まるコメントでルーザーはこう書く。「ウクライナ軍の部隊が東部ハルキウ(ハリコフ)近郊で、(ロシア軍が)放棄した5つの村に進軍。ロシア軍の部隊は東部の要衝イジュームに近いVelkya Komyhuvakhaの町を奪取した。ドネツ川を渡るロシア軍部隊に対する掃討作戦が続いている」

地図は、青で塗られた部分がウクライナの支配下にある地域を示し、赤で塗られた部分がロシア側の支配下にある地域を示している。これらの地図が正確かどうか、本誌として独自に確認はできていない。

ウクライナは複数地域で目立った進軍

今週はじめには、ロシア軍がハルキウから撤退しつつあることを示す別の地図がソーシャルメディアに投稿された。ウクライナ軍部隊がハルキウの北部と北西部で大規模な進軍を果たしていることを示す複数の地図(信ぴょう性は未確認)もある。

2月24日以降、ドローン画像と衛星画像を使って、ロシア軍の侵攻状況を示す地図を公表している@War_Mapperは10日、ウクライナ側がハルキウ近郊で2度にわたって攻勢に出たと報告。これによりハルキウ北部のSlobozhanske、Borshchova、Rus'ki TyshkyとCherkas'ki、さらには北西部のバイラク、ルビージュネ、Verkhnii、SaltivとZamilivkaの集落を奪還したとしている。

英国防省は10日にツイッターで、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は9日の対ナチスドイツ戦勝記念日に戦果を発表することができなかった、と指摘した。

同省は投稿の中で、「ロシアがウクライナの抵抗を過小評価し、自国にとっての『最良のシナリオ』を基に軍事作戦の計画を立てていたことが、作戦の失敗につながった」と分析した。「ロシアの侵攻作戦は、限定的な抵抗にしか遭わず、ウクライナの人口密集地を迅速に包囲・迂回できる、という誤った想定に基づいて立てられた可能性がきわめて高い」

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、雇用指標軟調でレンジ内

ワールド

トランプ氏、6日のイランとの協議注視 合意可能か見

ワールド

トランプ氏、ロシア提案の新START延長を拒否 「

ビジネス

米国株式市場=大幅下落、ダウ592ドル安 AI懸念
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中