最新記事

ウクライナ

【戦況マップ】ロシア軍は数日でこれだけ占領地域を失った

Ukraine Maps Reveal How Much Territory Russia Has Lost in Just a Few Days

2022年5月12日(木)16時52分
ジェラード・カオンガ

侵攻開始直後、キーウ近郊の村で墜落したロシアのMi-8ヘリの残骸 Mykola Tymchenko-REUTERS

<ロシアがウクライナで掌握した地域を失いつつあることを示す地図がSNS上に投稿され注目を集めている>

ロシアのウクライナ侵攻が長引いている理由として、複数の国の諜報機関は、ウクライナ側の抵抗を過小評価していたからだと指摘する。最新の戦況地図も。ロシア軍がこの数日間で、ウクライナで奪った複数の領土を失いつつあることを示している。

シンクタンク「オーストラリア戦略政策研究所(ASPI)」の研究員ネイサン・ルーザーは5月10日、ツイッターの自身のページで複数の地図を共有した。ウクライナ国内の領土争奪状況の変化を示したものだ。

「プーチンの戦争」という書き出しで始まるコメントでルーザーはこう書く。「ウクライナ軍の部隊が東部ハルキウ(ハリコフ)近郊で、(ロシア軍が)放棄した5つの村に進軍。ロシア軍の部隊は東部の要衝イジュームに近いVelkya Komyhuvakhaの町を奪取した。ドネツ川を渡るロシア軍部隊に対する掃討作戦が続いている」

地図は、青で塗られた部分がウクライナの支配下にある地域を示し、赤で塗られた部分がロシア側の支配下にある地域を示している。これらの地図が正確かどうか、本誌として独自に確認はできていない。

ウクライナは複数地域で目立った進軍

今週はじめには、ロシア軍がハルキウから撤退しつつあることを示す別の地図がソーシャルメディアに投稿された。ウクライナ軍部隊がハルキウの北部と北西部で大規模な進軍を果たしていることを示す複数の地図(信ぴょう性は未確認)もある。

2月24日以降、ドローン画像と衛星画像を使って、ロシア軍の侵攻状況を示す地図を公表している@War_Mapperは10日、ウクライナ側がハルキウ近郊で2度にわたって攻勢に出たと報告。これによりハルキウ北部のSlobozhanske、Borshchova、Rus'ki TyshkyとCherkas'ki、さらには北西部のバイラク、ルビージュネ、Verkhnii、SaltivとZamilivkaの集落を奪還したとしている。

英国防省は10日にツイッターで、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は9日の対ナチスドイツ戦勝記念日に戦果を発表することができなかった、と指摘した。

同省は投稿の中で、「ロシアがウクライナの抵抗を過小評価し、自国にとっての『最良のシナリオ』を基に軍事作戦の計画を立てていたことが、作戦の失敗につながった」と分析した。「ロシアの侵攻作戦は、限定的な抵抗にしか遭わず、ウクライナの人口密集地を迅速に包囲・迂回できる、という誤った想定に基づいて立てられた可能性がきわめて高い」

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

仏、パリ近郊でのイスラム教徒の集会禁止 治安上のリ

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ワールド

トランプ氏、輸入医薬品に関税100%の大統領令に署

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅の派生製品への関税引き下げ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中