最新記事

ウクライナ

ウクライナ軍、電動バイクを投入 最高時速90キロの特注品で無音移動

2022年5月31日(火)19時00分
青葉やまと

<音を立てず、ロシア軍の熱感知でもほぼ捉えられない利点が。荒野を自在に駆け、偵察からミサイル発射までをこなす>

戦地で重宝するのは、大型の装甲車両だけとは限らないようだ。ウクライナ軍は特別仕様の電動バイクを一部地域で導入しており、その最高速度は最高時速90キロに達する。

一般的な装甲車両やガソリン式バイクなどとは異なり、eバイクでは敵陣のごく近くにまでほぼ無音で接近することが可能だ。偵察から対戦車ミサイルの射出まで、多用途に活用されている。導入対象は現時点で一部部隊に留まるが、自分の部隊にも導入したいとの声が将校たちから聞かれるようになった。

エネルギー専門ニュース誌の米エレクトレックは、「これまでのガソリン式ダートバイクよりも軽量であり、騒音も少なく、熱反応を監視しているロシアのドローンに映る放熱も削減している」と利点を強調する。

中央ヨーロッパのニュースメディア『ヴィシェグラード24』は動画にて、ドンバス地方でウクライナ軍の管制下で参戦するグルジア軍兵が、実際にeバイクで移動している様子を報じた。動画を紹介するツイートは、「前線や敵陣内でさえも音もなく移動できることから、この(e)バイクへの需要が大変に高まっている」と述べている。


eバイクの活用は、先端技術を前線に投入するウクライナの新たな事例として知られることになりそうだ。動画に対しある視聴者は、次のように反応した。「ウクライナが応戦し、国家として団結する姿は、まぎれもなく勇気を与えてくれる。沢山の、本当に沢山のストーリーが将来語られてゆくことだろう。」

音もなく接近し、対戦車砲を発射

静音性に秀でるeバイクを用いることで、作戦の目標地点に素早く進入し、対戦車砲などで遠距離から攻撃を加え、そして任務完了後には音もなく離脱することが可能だ。

米ワー・ゾーン誌は、ロシア軍の警戒網を潜り抜けやすいと分析している。ロシア軍はドローンによる熱検知を展開しているが、一般車両よりも放熱が非常に少ないeバイクであればこの監視網を抜けやすく、偵察任務にも重宝されている。

ウクライナで展開中のeバイクには主に2製品があり、うちひとつはウクライナ国内のELEEK社が手がける「ELEEK Atom」だ。この製品は本来、市販品として開発された。

市販モデルは、9万5000フリヴニャ(約41万円)で販売されている。通常の自転車よりはかなり高価だが、大型バイクと比較すれば数分の1という価格だ。


ELEEK Atomはマウンテンバイクにも似た外見ながら、最高時速90キロの実力を秘める。まったくペダルを漕がなくとも、荒れ地を高速で疾走できる作りだ。

オフロード仕様のタイヤとバイク譲りのサスペンションを採用しており、戦地の大部分を占める悪路の走行に向いている。航続距離は最大100キロと長く、4時間ほどでフル充電という実用性の高さも特長だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

インドネシア西ジャワ州の地滑り、死者17人に 73

ワールド

習主席、インドは「友人でありパートナー」 共和国記

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中