最新記事

ウクライナ

ウクライナ防衛で3Dプリンターが活躍　止血帯から武器までガレージで生産

2022年4月22日（金）15時23分
青葉やまと

ポーランドの3Dプリント企業シグニス社がウクライナからの支援要請に応じた　image:Sygnis

＜物資不足のウクライナで、医療品を現地生産できる3Dプリンターが救命活動に利用されている＞

ウクライナ国内で3Dプリンターを活用し、防衛に必要な物資を自作する試みが広がっている。物資の支給が限られた現場で、軍から民間ボランティアまでが試行錯誤しながら作業を進める。

3Dプリンターは生産品のサイズや強度などに限界がある一方、限られた製品に特化する専用工場とは異なり、設計図さえあればあらゆるパーツを生産できる。物流が混乱する有事において、医療・防衛のための必需品確保の手段として注目を集めている。

現在とくに需要が伸びているのが止血帯だ。負傷者の手脚にバンドを巻きつけ、さらにプラスチック製のハンドルを回転させることで締め付けを調整・固定し、適切な止血状態を維持できる。

ほか、医師が用いる聴診器や、身を守るための潜望鏡、ひいては偵察用ドローンの補修部品まで、数々の品が3Dプリントされている。必要な器具が不足していればSNSで設計図が共有され、3Dプリンターを所有する企業とボランティアがガレージで3Dプリントするという体制だ。

一般的なプリンターは平面の紙のうえに文字を印刷するが、3Dプリンターは材料となる樹脂を指定した形状に固めることで、立体的なパーツの出力が可能だ。溶かした樹脂を層状に積み重ねる「積層式」や、液体樹脂に紫外線を当てて液中で硬化させる「光造形式」など複数の手法がある。

医療品を3Dプリントで供給

医療品の3Dデータを販売しているカナダのGilaプロジェクトは、独自に開発した止血帯の設計データの無償公開に踏み切った。業界誌『3Dプリンティング・インダストリー』が報じている。止血帯の設計データは共有サイト『Github』で公開されており、ウクライナの医療機関または市民であれば誰もがダウンロードして止血帯を3Dプリントすることができる。

この止血帯はガザ止血帯と呼ばれ、2018年にパレスチナ・ガザ地区で繰り返され2万8000人が負傷した大規模なデモでの救護に使用され、実用性が証明されている。

戦地で使用される止血帯としては、アメリカ軍などが使用する戦術止血帯が標準的に利用されている。一方、ガザ止血帯は製造コストが20米ドル（約2500円）と低く、戦術止血帯の半分のコストで大量生産できる。

安価ながら医療機器として正式承認

Gilaプロジェクトはまた、聴診器の3Dデータも提供している。患者の胸部にあてるチェストピースから、医師の耳に当てるイヤーチップ、そしてこれらを結ぶチューブとバイノーラルまで、すべてを3Dプリントして組み立てることが可能だ。

こちらも製造コストは計20米ドルと安価ながら、業界標準であるリットマン聴診器と同等の性能を確保している。カナダ保健省は同製品を正式な医療機器として承認した。

次のページ海外から支援、プリンター満載の車両が駆けつける
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相23日解散表明、投開票2月8日　与党過半数
2026.01.19

ワールド

トランプ氏のグリーンランド関税、貿易戦争再燃の懸念
2026.01.19

ワールド

英首相、グリーンランド巡り冷静な協議呼びかけ　トラ
2026.01.19

ワールド

藤田・維新共同代表、飲食料品の消費減税「強く賛同」
2026.01.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響　群馬大グループが発表
  • 4
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 5
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中