最新記事

日本社会

『動物のお医者さん』でも触れられなかった知らざれる獣医学生の団結と悲鳴

2022年3月31日(木)16時05分
茜 灯里(作家・科学ジャーナリスト)
参考書

一定以上の点数を取れば人数制限なく合格できるため、獣医師国家試験に臨む学生たちの間には協力する空気がある(写真はイメージです) ktasimarr-iStock

<需要が限られるため出版社が獣医師国家試験の対策本を作ることはない。そこで重宝されていたのが学生有志のつくる「北大まとめ」だったが、転売騒動で頒布停止に>

人に対する医療及び保健指導を業として行う医師と、人以外の動物全般に対する治療・予防行為を業として行う獣医師。対象が人か否かだけでなく、毎年、新たに免許を取得する数にも大きな違いがある。

医学部医学科を持つ大学は82校(防衛医科大学を含む)、獣医師養成課程のある大学は17校(2018年新設の岡山理科大を含む)だ。毎年、国家試験(国試)を受ける6年生の数は、医師と獣医師では10倍近い差がある。

医師、獣医師とも2月に国試があり、今年度は9222人(合格率91.7%)の医師と、960人(合格率80.3%)の獣医師が誕生した。合格率はどちらも8~9割と高い。だが、医学部や獣医学部の入試を乗り越えた精鋭たちが、教科書で数千~1万ページ分にもなる莫大な量の知識を、数カ月間、朝から晩まで勉強して身につけてやっと合格する試験なので、決して易しいわけではない。

分厚い教科書の中には試験に出ない部分も多く、それだけの分量を何度も読み返すことは難しい。大学によっては12月まで卒業論文の作成も行わなければならないため、効率よく国試の勉強をすることは、受験生にとって死活問題だ。

伝統的な互助組織と重宝してきた国試対策本

だが、獣医師の国試を受ける6年生は、毎年たかだか1000人程度だ。だから出版社は「たいして売れないから獣医師国家試験の対策本は作らない」という選択をしている。国試対策本であればカラー写真や図表が豊富に必要になるので、もし出版されたとしても受験生は一冊数万円のものを何教科分も買うことになるだろう。

そこで、獣医学生の間で数十年もの恒例になっているのが、全国の大学から選出された6年生で構成される「国試対策委員会」と呼ばれる互助組織だ。伝統的に学生有志が編集している北大(北大まとめ)、麻布大(麻布カラーアトラス)、日本獣医生命科学大学(日獣まとめ)などの対策本や各大学の模試を、印刷代程度で大学の垣根を超えて提供しあう。各大学の国試対策委員はクラスメイトに欲しいものを募り、取りまとめて作成した大学の委員に発注する。

獣医師国家試験は、一定以上の点数を取れば人数制限なく合格できる。だから、「対策本がないなら自分たちで作って、獣医学生全員で合格しよう」の精神で乗り切るのだ。始まりは定かではないが、獣医学部の現役の教授たちもかつて国家試験を受験した時には利用していた歴史のある取り組みだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中