最新記事

ドローン

ロシア戦車を破壊したウクライナ軍のトルコ製ドローンの映像が話題に

2022年3月9日(水)12時10分
松岡由希子

トルコ製ドローン「バイラクタルTB2」が話題となっている wikimedia

<ウクライナ軍がトルコ製のドローンでロシア軍の戦車と地対空ミサイルを破壊したとみられる動画が拡散し話題となっている......>

ロシアによるウクライナへの軍事侵攻に対し、ウクライナ軍がトルコ製のドローン(無人航空機)「バイラクタルTB2」でロシア軍を攻撃したとみられる動画がSNSで拡散し、注目を集めている。

在トルコウクライナ大使館が2022年2月27日、その動画のひとつをツイッターに投稿。ウクライナ軍も3月1日、「『バイラクタルTB2』がロシア軍の戦車1台と地対空ミサイル『ブク』2基を破壊した」と発表した

ウクライナは2019年以降、50機以上を調達。さらに新たに発注

「バイラクタルTB2」は、トルコのバイカル社が開発した全長6.5メートル、翼幅12メートルの中高度長時間対空型(MALE)無人戦闘攻撃機(UCAV)だ。300キロ圏内を最速120ノット(時速約222キロ)で最長27時間にわたって飛行し、4発のレーザー誘導ミサイルを搭載できる。2014年に初飛行し、総飛行時間は40万時間を超えた。

「バイラクタルTB2」は2014年に初めてトルコ軍(TSK)へ納入されて以降、ウクライナやカタール、アゼルバイジャンなどにも輸出されている。2020年ナゴルノ・カラバフ紛争では、アゼルバイジャン軍が「バイラクタルTB2」を効果的に運用し、戦果に大きく貢献した。

ウクライナは2019年以降、「バイラクタルTB2」50機以上を調達している。3月2日には、レズニコフ国防相が「新たに発注した『バイラクタルTB2』がすでにウクライナに納入され、戦闘準備が整った」と発表している。

トルコのエルドアン大統領の娘婿セツクック・バイラクター氏が最高技術責任者(CTO)を務めるバイカル社では、「バイラクタルTB2」をはじめとする軍事用ドローンの輸出が拡大し、その規模は2020年時点で年間3億6000万ドル(約414億円)にのぼる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ホワイトハウス付近で銃撃、トランプ氏は不在 容疑

ビジネス

中国は競争相手にシフト、欧州は内需拡大重視すべき=

ビジネス

米経済活動、ほぼ変化なし 雇用減速・物価は緩やかに

ビジネス

米国株式市場=4日続伸、ダウ314ドル高 利下げ観
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 9
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 10
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中