最新記事

食育

アメリカの子どもの約4割が「ホットドックは植物性食品」だと思っている

2021年11月25日(木)18時50分
松岡由希子

アメリカの子どもの約4割が「ホットドッグやハンバーガー、ベーコンは植物性食品である」と思っていた LightFieldStudios-iStock

<米ファーマン大学の研究チームは、米国南東部の都市部に居住する4~7歳の子どもを対象に調査し、子どもの約4割が「ホットドッグやハンバーガー、ベーコンは植物性食品である」と思い違いしていることが明らかになった>

米国の子どもの約4割が「ホットドッグやハンバーガー、ベーコンは植物性食品である」と思い違いしていることが明らかとなった。一連の調査結果は2021年10月9日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・エンバイロメンタルサイコロジー」で発表されている。

フライドポテトを46%が動物性食品に分類

米ファーマン大学の研究チームは、米国南東部の都市部に居住する4~7歳の子ども176人を対象に調査を実施。被験者の平均年齢は5.8歳で、47%が女児であった。

まず、チーズやチキンナゲット、フライドポテト、ニンジンなど、子供たちになじみのある食品が描かれた13枚の絵を見せ、それぞれ植物性食品と動物性食品に分類させた。

その結果、ホットドッグを植物性食品に分類した被験者の割合は39.7%であった。同様に、40.9%がベーコン、44.3%がチーズ、36.3%がハンバーガーを植物性食品に分類した。

また、フライドポテトを動物性食品に分類した割合は46.5%。同様に、35.2%がポップコーン、31.8%がアーモンドを動物性食品に分類している。

多くの子どもたちは、原料が肉であることを知らず消費

さらに、牛、ブタ、ニワトリ、魚といった食料源となる動物や、イヌ、ネコ、馬、サル、泥、砂など、14枚の絵を見せて、食べられるものと食べられないものとに分類させた。

その結果、牛を食べられないものに分類した被験者の割合は76.7%にのぼった。73.3%がブタ、65.91%がニワトリを食べられないものに分類している。

研究チームは、これらの調査結果をふまえ、「動物性食品の消費を正当化するために論理武装する大人と異なり、子供たちは無邪気に肉を食べている」と指摘。多くの子どもたちは、その原料が肉であることを知らずに動物性食品を消費している。

「環境に配慮した食生活を習慣化するうえで好機」

研究チームは、環境に配慮した食生活を習慣化するうえで、むしろこれを好機とみる。「中年期以降よりも幼年期のほうが、菜食中心の食生活を容易に身につけやすいのではないか」と考察。「若者の環境活動は家庭の食卓から始まる。アニマルウェルフェア(動物福祉)に反する食品の摂取を控えることで、子供たちは環境に対する道徳的な見識に沿って行動するようになるだろう。また、子どもたちの食行動が親世代に影響をもたらすかもしれない」と述べている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米テロ対策トップ辞任、イラン戦争支持できず 「切迫

ワールド

トランプ氏、NATO消極姿勢を非難 イラン作戦巡り

ワールド

イラン交戦で新たに4500万人が飢餓の恐れ、WFP

ワールド

仏、敵対行為中は不参加 ホルムズ海峡護衛任務=大統
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 7
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    生徒がいない間に...中学教師、教室でしていた「気持…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中