最新記事
地球

「地球は8600万年前、12度傾いていた」との研究結果

2021年10月29日(金)18時30分
松岡由希子

8600万年前の地球は現在に比べて12度傾いていた cicerocastro-iStock

<東京工業大学地球生命研究所らの研究チームは、「8600万年前の地球は現在に比べて12度傾いており、7800万年前に現在の位置に戻った」との研究を発表した>

地球に対して地軸の位置が変化する「真の極移動(TPW)」は、固体地球の質量分布の変化によって起こると考えられているが、その発生頻度やプロセスについてはまだ完全に解明されていない。これまで「白亜紀後期のおよそ8400万年前に『真の極移動』が起こったのではないか」との仮説が議論されてきた。

7800万年前に現在の位置に戻った

東京工業大学地球生命研究所(ELSI)の主任研究員で米カリフォルニア工科大学のジョセフ・カーシュビンク教授らの国際研究チームは、イタリア・アペニン山脈の石灰岩に残された古地磁気データを分析。「8600万年前の地球は現在に比べて12度傾いており、7800万年前に現在の位置に戻った」との研究論文をオープンアクセスジャーナル「ネイチャーコミュニケーションズ」で発表した。これは、既知で最も直近に起こった大規模な「真の極移動」だ。

True_polar_wander.jpg

真の極移動 Victor C. Tsai/Wikimedia Commons/Public Domain

地球は、鉄やニッケルなどからなる固体の内核を液体金属の外核が覆い、固体のマントルや地殻がその上をゆっくりと移動している。多くの岩石には、外核によって生成される局所磁場の方向が記録されている。

たとえば、微生物によって生成されるマグネタイト(磁鉄鉱)の結晶は岩石が固まると堆積物に閉じ込められ、その磁性によって磁場の方向を追跡できる。「真の極移動」は地球の磁極が地表に対して相対的に移動する現象であり、地球の磁場そのものは変化しないものの、岩石は移動に伴って異なる地磁気記録を残す。

100万年あたり3度のペースで「往復」で24度振幅

研究チームは、イタリア・中央アペニン山脈のアピロ・ダム湖と北アペニン山脈のフルロ近くで、1億4550万年前から6550万年前の白亜紀に生成された石灰岩のサンプル計7個を採取し、これらに残された地磁気記録を分析した。

news-28518-a.jpg

(Ross Mitchell)


地磁気データを用いて100万年間隔でイタリアの平均的な伏角と偏角を計算した結果、8600万年前から7900万年前までの700万年間に12度振動していたことがわかった。100万年あたり3度のペースで「往復」で24度振幅したことになる。

「白亜紀後期に『真の極移動』は発生しなかった」とするこれまでの研究結果について、研究チームは「十分なデータポイントを調査できていなかったのではないか」とみている。

米ライス大学の地球物理学者リチャード・ゴードン教授は今回の研究結果の意義について「豊富な古地磁気データに基づくこの研究は非常に斬新だ」と評価している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

スイス中銀、銀行の流動性支援強化で詳細発表

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決

ビジネス

フィリピン中銀、6会合連続利下げ 先行き不透明

ビジネス

インタビュー:1%への利上げ、無担保コール急低下の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中