最新記事

スポーツ

インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚されぬ屈辱 その理由とは──

2021年10月22日(金)17時50分
大塚智彦
バドミントン「トマスカップ」優勝杯を手にしたインドネシア選手団

優勝杯を手にしたインドネシア選手団だが、その頭上に国旗がたなびくことはなかった── BWF TV - YouTube

<ライバル中国を打ち破り歓声に包まれたコート。しかし表彰台の中央に立つ選手たちの頭上に国旗が翻ることはなかった──>

バドミントンの国際大会「トマスカップ」で10月17日、バドミントン王国のインドネシアが決勝で中国を破って2002年以来19年ぶりの優勝を果たすという快挙を成し遂げ、コロナ禍で沈滞ムードのインドネシア国民は歓喜に沸いた。しかし表彰台の中央に立つ選手たちの頭上にインドネシア国旗が翻ることはなかった。

これは世界反ドーピング機関(WADA)が10月7日にインドネシアとタイ、北朝鮮が規定に違反しているとして下した処分に基づくものだ。

このWADAの処分では地域の競技会や世界選手権を開催できないほか、競技会にインドネシアやタイの選手は参加できるものの、開会式、閉会式の入場行進や表彰式でインドネシアの場合は国旗「メラプティ」の使用が禁じられるため、国際大会である「トマスカップ」に早速それが適用された結果だった。

今夏開催された東京オリンピック/パラリンピックではWADAの処分を受けて制裁中のロシア選手団がロシア国旗の代わりに「ロシア五輪委員会」の名称と旗で参加し、金メダルの表彰式ではロシア国歌の代わりにロシアを代表する作曲家チャイコフスキーのピアノ協奏曲が使用された。

ロシアはWADAの処分に不服を示しスポーツ仲裁裁判所(CAS)による裁定を求めたが最終的にCASも違反を認定したことで処分が確定していた。

WADA処分を受け国民に謝罪

WADAは今回の処分理由として「インドネシアの反ドーピング機関が効果的な検査プログラムを実施していないため不適合の裁定となった」とその理由を説明している。同じく処分を受けた北朝鮮もインドネシアと同様の理由とされるが、タイは2021年の反ドーピング規定を完全に履行できなかったことが理由とされている。

これに対してインドネシアの反ドーピング機構(LADI)は「インドネシア政府はさらにドーピング監視活動に十分注意を払うべきだ。監視には限界があり、大きな組織の協力が必要だ」との立場を示してドーピング違反監視への政府のさらなる支援と協力を求めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ワールド

米との鉱物協定「真に対等」、ウクライナ早期批准=ゼ

ワールド

インド外相「カシミール襲撃犯に裁きを」、米国務長官

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官を国連大使に指名
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中