最新記事

軍事

「新・日英同盟」の始まりを告げる英空母「クイーン・エリザベス」来航が残した宿題

2021年9月21日(火)18時05分
秋元千明(英国王立防衛安全保障研究所〔RUSI〕日本特別代表、大阪大学大学院招聘教授)


実験のための航海

まず、英国にとって空母の運用は2014年、軽空母「イラストリアス」が退役して以来のことであり、英国が6万5000トンという米国の空母に匹敵する大型の空母を実戦運用するのは初めてである。まして、その大型空母を英国の新戦略「グローバル・ブリテン」のもと、インド太平洋に進出させることも初めてであり、今回の航海は英国にとって多くの初体験を伴っている。

一口に空母を派遣すると言っても、空母の展開には防空や対潜水艦任務を専門とする随伴艦を含めた空母打撃群を編成しなくてはならない。今回の「クイーン・エリザベス」の航海には潜水艦を含めて10隻の艦艇が参加し、移動距離は4万8000キロ、3700人の乗組員が作戦に従事している。

そのような大規模の部隊が地球の裏側に展開するわけだから、当然ながら相当のコストとともに、航海中に時折、港に立ち寄り、乗組員の休養や艦艇の整備や修理、燃料や弾薬、食料の補給などを受ける必要があり、そのための寄港地を確保しなくてはならない。

ところが、世界中に基地を持つ米軍ならともかく、英国のインド太平洋での軍事的拠点は極めて限られており、現在ではオマーンのドゥクム、インド洋のディエゴ・ガルシア、シンガポールやブルネイ、オーストラリアに小規模の支援施設がある程度である。そのため、インド太平洋に展開した英国の空母打撃群は膨大な量の支援を派遣先の同盟国や友好国から提供してもらう必要がある。

また、英国から遠く離れたアジア地域で軍事作戦を指揮するためには衛星を介した地球規模の指揮通信、情報のシステム(C4ISR)を構築しなければならず、これも当面は米国との連携が必要になるだろう。

つまり、現在の英国の空母打撃群の展開は初めから同盟国との連携を前提にしたものであり、この点が単独で七つの海を支配したかつての大英帝国の海軍とは大きく違う点である。

例えば、今回、日本に来航した「クイーン・エリザベス」が搭載していたF35B戦闘機は英国空軍のものが8機なのに対して、米国本土から派遣された米海兵隊のF35Bは10機搭載されている。つまり、英米の混合編成にすることによって、空母の航空戦力を維持しているのである。

相互交換性

実は、英国のもともとの計画では、「クイーン・エリザベス」には12機ずつ2個飛行隊、計24機の英国空軍のF35Bが配備される予定だった。ところが、予算上の問題やF35Bの生産の遅れから、配備が大幅に遅れ、今回のインド太平洋展開に間に合わなくなった。(英国防省によれば、F35Bは2023年までに42機調達され、そのうち、24機が「クイーン・エリザベス」に配備される予定だという)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請1.8万件増の24.1万件、予想

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中