最新記事

サイエンス

損傷したDNAの修復プロセスを可視化することに成功

2021年9月8日(水)18時30分
松岡由希子

大腸菌を用いて、二本鎖DNAが修復されるプロセスを直接視覚化することに成功 Illustration of the RecA filament. Photograph: David Goodsell

<長い間謎だった損傷したDNAが修復されるプロセスを直接視覚化することに成功した>

私たちの体内ではDNA損傷が頻繁に起こっている。DNA損傷を修復する力がなければ、紫外線や活性酸素(ROS)に対して脆弱となり、がんを発症するリスクが高まる。DNA損傷を速く正確に修復できるか否かは、多くの生物にとって重要な問題だが、DNAシーケンスにおいてミスなくDNAを修復することは難しく、鋳型となるものが必要だ。

二本鎖DNAを正確に修復する手法として、姉妹染色体(複製による親の完全なコピーの染色体)を鋳型として用いる「相同組換え(HR)」が知られているが、姉妹染色体は数百万もの遺伝暗号の塩基対で複雑な構造をなしており、一連のプロセスについてはまだ完全に解明されていない。

現時点では、相同組換えタンパク「RecA」が、損傷した塩基配列と同じ塩基配列を持つ相同領域を検索するうえで重要な役割を担っていると考えられている。

大腸菌で、二本鎖DNAが修復されるプロセスを直接視覚化

スウェーデン・ウプサラ大学の研究チームは、大腸菌を用いて、二本鎖DNAが修復されるプロセスを直接視覚化することに成功し、その研究成果を2021年9月1日、学術雑誌「ネイチャー」で発表した。

研究チームは、培養用マイクロ流体チップで細胞を増殖させ、ラベル化した「RecA」分子を蛍光顕微鏡で追跡することによって、相同組換えの一連のプロセスを可視化した。

また、ゲノム編集技術「CRISPR」を用いてDNA切断を時間内に制御した。その結果、一連のプロセスは平均15分で完了し、「RecA」が検索に要する時間は9分足らずであることがわかった。

腫瘍増殖の原因の解明にも役立つ可能性

また、蛍光顕微鏡を用いて損傷箇所をリアルタイムで観察したところ、「RecA」の細いフィラメントが細胞の長さにまで及んでいた。これによって、フィラメントのあらゆる部分で相同領域を見つけ出すことができ、検索が理論上、三次元から二次元になる。研究チームは、「これこそ、相同組換えを速くうまく行うキーポイントだ」と考察している。

今回の研究では大腸菌を用いたが、相同組換えのプロセスはヒトをはじめとする高等生物もほぼ同一だ。多くのがん遺伝子はDNA修復と関連しており、一連の研究成果は腫瘍増殖の原因の解明にも役立つ可能性があるとみられている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

見通し実現なら経済・物価の改善に応じ利上げと日銀総

ワールド

ハリス氏が退任後初の大規模演説、「人為的な経済危機

ビジネス

日経平均は6日続伸、日銀決定会合後の円安を好感

ワールド

韓国最高裁、李在明氏の無罪判決破棄 大統領選出馬資
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    フラワームーン、みずがめ座η流星群、数々の惑星...2…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 10
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中