最新記事

未来予測

人類は2040年代をピークに破滅? 世界に衝撃を与えたレポート「成長の限界」を再検証

2021年7月21日(水)20時02分
松岡由希子

世界に衝撃を与えたレポート「成長の限界」を再検証したところ・・

<あの「成長の限界」の発表からおよそ半世紀が経った今日、社会の見通しはどのようになっているのだろうか...... >

世界に衝撃を与えた「成長の限界」は、スイスの民間シンクタンクのローマクラブが米マサチューセッツ工科大学(MIT)のデニス・メドウズ博士らの国際研究チームに委託し、1972年に発表した報告書だ。

「2040年代頃にピークに達し、その後、急激に衰退する」

この報告書では、人口、食糧生産、工業化、環境汚染、枯渇性資源の消費量という5変数に基づくコンピュータモデル「ワールド3」によって地球と人間システムとの相互作用の結果をシミュレーションし、「世界人口、工業化、環境汚染、食糧生産、資源の枯渇における現在の成長トレンドがそのまま継続すれば、今後100年以内に地球の成長は限界に達する」と予測。


matuoka20210721b_.jpg

「成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポート」:ドネラ・H.メドウズ

特段の対策を講じない「BAUシナリオ」では「世界の経済成長は2040年代頃にピークに達し、その後、急激に衰退する」ことが示された。

2019年時点のデータで4つのシナリオに沿って分析したが......

それでは、「成長の限界」の発表からおよそ半世紀が経った今日、社会の見通しはどのようになっているのだろうか。

世界四大会計事務所のひとつ「KPMG」でディレクターを務めるガヤ・ヘリントン氏は、2019年時点の経験的データを用いて「成長の限界」の予測を検証し、2020年11月3日、学術雑誌「ジャーナル・オブ・インダストリアル・エコロジー」で研究論文を発表した。

この研究では、人口、出生率、死亡率、1人あたり工業生産高、1人あたり食糧、1人あたり教育・医療サービス、枯渇性資源量、環境汚染、人間福祉、エコロジカル・フットプリント(EF)という10変数をもとに、「BAUシナリオ」、天然資源がBAUシナリオの2倍であると仮定する「BAUシナリオ2」、BAUシナリオ2のもとで技術発展とその適用が急速に進む「CTシナリオ」、CTシナリオをベースに社会的価値や社会的優先事項が変わる「SWシナリオ」の4シナリオに沿ってデータを分析した。

1626203862142-image3.png.jpeg

その結果、データは「BAUシナリオ2」や「CTシナリオ」に極めて近く、「今後10年以内に経済成長が止まる」ことが示された。これは、いずれのシナリオでも、経済成長を追求し続けることは不可能だということを示唆している。

特段の対策を講じない「BAUシナリオ2」はもとより、技術の発展やその適用がすすむ「CTシナリオ」でも、今世紀中に、産業資本や農業生産高の減少、福祉水準の低下は避けられない。

ただし、経済成長がピークに達した後、「BAUシナリオ2」では急激な衰退が予見される一方、「CTシナリオ」では比較的緩やかに衰退していく可能性がある。

技術的なイノベーションと社会的優先事項の転換の重要性

1626203843984-image2.png.jpg

4つのシナリオの中で「SWシナリオ」は現状と最もかけ離れていたものの、ヘリントン氏は、この研究論文で「技術的なイノベーションと社会的優先事項の転換によって、人類を『SWシナリオ』に戻すことは可能だ」と指摘。

ヘリントン氏は、そのための戦略として、成長そのものを目標としない「アグロース」を提唱している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

BNPパリバ、資産運用部門で20%人員削減へ 買収

ワールド

米連邦当局、ミネソタ州の教会内での反ICEデモ巡り

ワールド

台湾、ウクライナに協議呼びかけ 対ロ制裁違反指摘受

ビジネス

0─15歳の子ども1人に月10万円の教育給付金=参
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中