最新記事

中国

バッハ会長らの日本侮辱発言の裏に習近平との緊密さ

2021年5月26日(水)20時15分
遠藤誉(中国問題グローバル研究所所長)
訪中して習近平国家主席と会談したIOCのバッハ会長(2019年)

訪中して習近平国家主席と会談したIOCのバッハ会長(2019年) Andy Wong/REUTERS

IOCのバッハ会長が東京五輪断行を無理強いする背景の一つに北京冬季五輪への配慮があるのは明白だが、習近平とバッハ会長との関係の濃さが一連の日本侮辱発言につながっていることを考察する。

IOCバッハ会長とコーツ副会長の日本侮蔑発言に国民の怒り爆発

5月19日、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は東京オリンピック・パラリンピック(以下、東京五輪と略称)の調整委員会とのリモート会議で、「大会が可能になるのは日本人がユニークな粘り強さと逆境に耐え抜く能力をもっているからだ。その美徳に感謝したい」と精神論をぶちまけた。

そもそもこの発言からして「美徳に感謝」とは言っているものの、反射的に「欲しがりません、勝つまでは」という戦時中に強いられた忍耐力と、「お国のためなら、この命まで捧げる」特攻隊精神を想起させて、なぜ私たち日本人は「コロナ禍でも東京五輪を開催する」という「逆境に耐え抜く能力」を発揮しなければならないのかと、腹立たしい気持ちを惹起された日本国民は少なくないだろう。

これを聞いて「褒められて嬉しい」と思う日本国民はおらず、「バカにするんじゃない」と思うのが、良識ある日本国民のはずだ。

この流れの中で5月22日、バッハは「東京五輪を実現するために、われわれはいくつかの犠牲を払わなければならない」と言ったのだから、「われわれ」は「日本人を指すものではなく、東京五輪関係者すべて」のことだと弁明しても、誰も聞く耳は持たぬ。

日本国民の怒りが爆発したのは至極当然のことだ。

かてて加えて、IOCのコーツ副会長までが「緊急事態宣言が出されている中でも東京五輪は開催する」と断言してしまった。

「緊急事態宣言」はそもそも「不要不急の用は自粛するように」というのが原則だ。

東京五輪は「必要緊急」の用なのかと、日本国民の怒りの炎に油を注いだ。

自粛のために、どれだけ多くの日本国民が苦しんでいるか知れない。自殺者もいれば倒産した会社も数えきれない。入院できずに亡くなった方も毎日のように報告されている。

日本国民の命より東京五輪が大事なのかと、ほとんどの日本国民は思っているだろう。

習近平が東京五輪を支援する理由

習近平国家主席は頻繁にバッハと電話会談し、たとえば5月7日の会談でも、1月25日の会談でも「東京五輪の開催を支援する」と言っているが、これは、東京五輪がコロナのせいで開催されなくなると、人権問題として来年冬の北京冬季五輪にも影響が出てくると考えていることは明らかだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ベネズエラ関連タンカー拿捕 トランプ氏とマチャ

ビジネス

米新規失業保険申請件数、予想外の9000件減 季調

ワールド

ロ、グリーンランド占領説を一蹴 西側の「二重基準」

ワールド

米、メキシコに麻薬製造施設への軍事作戦容認を要求=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 3
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハメネイ」で団結、怒りの連鎖が止まらない理由
  • 4
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 8
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 9
    母親「やり直しが必要かも」...「予想外の姿」で生ま…
  • 10
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中