最新記事

ビットコイン

ビットコイン価格は、まだ割安? 将来的な価値と無形資産を探る

2021年3月18日(木)17時55分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

③再帰性理論(The Theory of Reflexivity)
ジョージ・ソロスが支持する再帰性理論は、投資家は現実そのものではなく現実に対する認識を根拠に意思決定をすると主張する。つまり、より多くの人々が成功を信じれば成功の確率が高まることを意味する。例えば、アマゾンやグーグル、テスラの今日の成功は、現時点で存在するサービスや商品ではなく、多くの人々が成功する将来の姿を認識しているからだ。

成功を信じる人が多くなればなる人、それがポジティブなフィードバックループとなってさらなる信者を呼び込む現象が再帰性だ。ビットコインは、過去に「死亡説」や大規模ハッキング事件、バブル崩壊といった危機を何度も乗り越え、未だに多くの人々を魅了し続けている。「ビットコインの未来を信じている」という人々の認識によってビットコインは結果的に成功している。

通貨とビットコイン

円やドルなどの法定通貨は「価値の尺度」、「交換価値」、そして「価値の保存手段」として機能することで価値が生まれると考えられており、根拠となるのは発行体となる国だ。金が法定通貨の価値の裏付けではなくなり国の競争力や信頼性のみが根拠となったのが1971年。今の形での法定通貨は、実は誕生してからたった50年しか経っていないのだ。

最近では資産としての価値が注目されたビットコインだが、元々は通貨として法定通貨の代替手段として提案された。しかし、ビットコインは、通貨として本源的な価値がないとよく言われる。

ビットコインは「価値の尺度」と「交換価値」として機能するが、高いボラティリティから「価値の保存手段」になりえないというのがよく聞く理由だ。確かに今日1ビットコイン=500万円だったのに明日には1ビットコイン=600万円になることもある(もちろん、その逆もある)。

しかし、ビットコインのボラティリティは年々小さくなってきている。

「ビットコイン価格とボラティリティ(30日間ローリング、年率換算)」

chino_volatility.png

また、先述の通り、最近では米国の機関投資家をはじめとして投資のプロが参入してきている。流動性が高まるとともに様々な形の思惑買いが増えることから、今後はますます相場が一方向に偏りづらくなるかもしれない。この点でもさらなるボラティリティの低下が期待できそうだ。

お金の7つの特性とビットコイン

セントルイス銀行によると、お金には「耐久性」、「持ち運びやすさ」、「分割しやすさ」、「単一性」、「限られた供給量」、そして「普及率」という7つの特性がある。以下のように、ビットコインは7つの特性を全ての特性を持っていると考えることができる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納

ビジネス

米スペースX、秘密裏にIPO申請 21日にアナリス

ワールド

NATOの目的「ホルムズ海峡での攻撃ではない」=仏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中