最新記事

花粉

花粉飛散量が増えると新型コロナへの感染リスクが高まることがわかった

2021年3月11日(木)15時45分
松岡由希子

花粉症でなくても、新型コロナへの感染リスクは増大する...... peterschreiber.media-iStock

<ミュンヘン工科大学などの研究によると、新型コロナ感染率の変動の44%が花粉への曝露と関連があり、花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があることがわかった...... >

大気中の花粉飛散量が増えると、新型コロナウイルスへの感染リスクが高まるおそれがあることが明らかとなった。

「アレルギーの有無にかかわらず、自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」

独ミュンヘン工科大学の研究チームは、2019年9月11日に発表した研究論文において「花粉が気道の細胞で抗ウイルス応答を伝えるタンパク質に干渉することにより、アレルギーの有無にかかわらず、風邪を引き起こす呼吸器ウイルスの一種『ライノウイルス』への自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」ことを示していた。

ミュンヘン工科大学、米コロンビア大学らの国際研究チームは、この研究結果をふまえて「大気中の花粉飛散量が増えると新型コロナウイルスへの感染率が上がる」との仮説を立て、欧州、北南米、アジア、アフリカ、オセアニアの世界31カ国を対象に、2020年1月1日から4月8日までのデータを用いて、新型コロナウイルスへの感染率と花粉濃度の関連を調べた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向がある

2021年3月23日付の学術誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で発表された研究結果によると、気温と湿度との相乗効果のもと、平均して感染率の変動の44%が花粉への曝露と関連していた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があり、ロックダウン(都市封鎖)の措置を講じない場合、1立方メートルの大気中の花粉飛散量100粒あたり、感染率が平均4%上昇した。なお、厳格なロックダウン下では、感染率の上昇幅は半減した。

「感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではない」

研究論文の共同著者でコロンビア大学の植物生理学者ルイス・ジスカ准教授は「花粉への曝露による新型コロナウイルスへの感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではなく、一般にみられる反応だ。アレルギー反応を引き起こさない花粉でも、新型コロナウイルスへの感染率の上昇との関連がみられる」と指摘。「花粉の飛散量が多い日は、なるべく屋内で過ごし、屋外に出るときはフィルター入りマスクを着用して、花粉への曝露を最小限にとどめること」を勧めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米当局、中国DJIなど外国製ドローンの新規承認禁止

ビジネス

米GDP、第3四半期速報値は4.3%増 予想上回る

ワールド

ベトナム次期指導部候補を選定、ラム書記長留任へ 1

ビジネス

米ホリデーシーズンの売上高は約4%増=ビザとマスタ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 5
    砂浜に被害者の持ち物が...ユダヤ教の祝祭を血で染め…
  • 6
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか?――老…
  • 7
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 8
    楽しい自撮り動画から一転...女性が「凶暴な大型動物…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 10
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中