最新記事

花粉

花粉飛散量が増えると新型コロナへの感染リスクが高まることがわかった

2021年3月11日（木）15時45分
松岡由希子

花粉症でなくても、新型コロナへの感染リスクは増大する......　peterschreiber.media-iStock

＜ミュンヘン工科大学などの研究によると、新型コロナ感染率の変動の44％が花粉への曝露と関連があり、花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があることがわかった...... ＞

大気中の花粉飛散量が増えると、新型コロナウイルスへの感染リスクが高まるおそれがあることが明らかとなった。

「アレルギーの有無にかかわらず、自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」

独ミュンヘン工科大学の研究チームは、2019年9月11日に発表した研究論文において「花粉が気道の細胞で抗ウイルス応答を伝えるタンパク質に干渉することにより、アレルギーの有無にかかわらず、風邪を引き起こす呼吸器ウイルスの一種『ライノウイルス』への自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」ことを示していた。

ミュンヘン工科大学、米コロンビア大学らの国際研究チームは、この研究結果をふまえて「大気中の花粉飛散量が増えると新型コロナウイルスへの感染率が上がる」との仮説を立て、欧州、北南米、アジア、アフリカ、オセアニアの世界31カ国を対象に、2020年1月1日から4月8日までのデータを用いて、新型コロナウイルスへの感染率と花粉濃度の関連を調べた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向がある

2021年3月23日付の学術誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で発表された研究結果によると、気温と湿度との相乗効果のもと、平均して感染率の変動の44％が花粉への曝露と関連していた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があり、ロックダウン（都市封鎖）の措置を講じない場合、1立方メートルの大気中の花粉飛散量100粒あたり、感染率が平均4％上昇した。なお、厳格なロックダウン下では、感染率の上昇幅は半減した。

「感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではない」

研究論文の共同著者でコロンビア大学の植物生理学者ルイス・ジスカ准教授は「花粉への曝露による新型コロナウイルスへの感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではなく、一般にみられる反応だ。アレルギー反応を引き起こさない花粉でも、新型コロナウイルスへの感染率の上昇との関連がみられる」と指摘。「花粉の飛散量が多い日は、なるべく屋内で過ごし、屋外に出るときはフィルター入りマスクを着用して、花粉への曝露を最小限にとどめること」を勧めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

コロンビア政府への軍事作戦は良い考え＝トランプ氏
2026.01.05

ワールド

スターマー英首相、短期政権交代は「国益に反する」と
2026.01.05

ワールド

ミャンマー総選挙、第1回は国軍系ＵＳＤＰがリード　
2026.01.05

ワールド

ウクライナ、年初から連日モスクワ攻撃とロ国防省　首
2026.01.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 4
    2026年の節目に問う　｢めぐみの母がうらやましい｣── …
  • 5
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 6
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ？――トランプ介入…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中