最新記事

地球

「地球の内核に新たな層が存在する」との研究結果

2021年3月10日（水）18時30分
松岡由希子

「教科書を書き換える必要があるかもしれない」...... Rost-9D-iStock

＜オーストラリア国立大学（ANU）の研究によって、内核の内側に新たな層が存在する可能性があることが明らかとなった......＞

地球の内部は4つの層で構成され、地表から70キロの「地殻」の下に2890キロまで「マントル」があり、さらに5150キロまでの「外核」の内側に「内核」があると考えられてきた。しかしこのほど、内核の内側に新たな層が存在する可能性があることが明らかとなった。

内核は、主成分である鉄とニッケルからなる固体で、摂氏5000度を超える高温であると推定されている。内核を極方向（南北方向）に通過する地震波は、赤道方向（東西方向）を通過するものよりも速いことが知られ、これを「異方性」という。

matuoka20210310b.jpg

地球内部構造のこれまでの認識　wikimedia

地震波が内核を通過する時間に着目して、内核の構造モデルを調べた

オーストラリア国立大学（ANU）の研究チームは、地震波が内核を通過する時間に着目し、国際地震センター（ISC）が収集した観測データと検索アルゴリズムを用いて、数千ものパターンから観測データと適合する内核の構造モデルを調べた。その研究成果は、2020年12月7日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・ジオフィジカル・リサーチ」で発表されている。

RayPathsThroughEarth1.jpeg

Stephenson, Journal of Geophysical Research

これによると、地球の中心部から半径650キロ（地表から5710キロ）において、異方性の速い方向は地軸と平行に、遅い方向では54度傾いていることがわかった。鉄の構造に変化があり、地球の歴史で2度にわたって冷却イベントがあったことを示すものとみられている。

「地球の内部には、従来の4つの層とは別の層が存在するのではないか」との仮説は長年、議論されてきたが、これを裏付けるデータは乏しかった。

「教科書を書き換える必要があるかもしれない」

研究論文の筆頭著者でオーストラリア国立大学の博士課程に在籍するジョアンナ・スティーブンソン研究員は、一連の研究成果について「まだその多くが謎に包まれているものの、地球についての解明に役立つパズルのピースを加えることができた」とし、「とてもワクワクする。教科書を書き換える必要があるかもしれない」と述べている。


Scientists Detect a New, Hidden Layer to Planet Earth

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念＝イタリ
2026.04.02

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務　爆破
2026.04.02

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ　雇用削減見込む
2026.04.02

ビジネス

テスラの中国製ＥＶ販売、2四半期連続増　3月単月も
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中