最新記事

地球

「地球の内核に新たな層が存在する」との研究結果

2021年3月10日（水）18時30分
松岡由希子

「教科書を書き換える必要があるかもしれない」...... Rost-9D-iStock

＜オーストラリア国立大学（ANU）の研究によって、内核の内側に新たな層が存在する可能性があることが明らかとなった......＞

地球の内部は4つの層で構成され、地表から70キロの「地殻」の下に2890キロまで「マントル」があり、さらに5150キロまでの「外核」の内側に「内核」があると考えられてきた。しかしこのほど、内核の内側に新たな層が存在する可能性があることが明らかとなった。

内核は、主成分である鉄とニッケルからなる固体で、摂氏5000度を超える高温であると推定されている。内核を極方向（南北方向）に通過する地震波は、赤道方向（東西方向）を通過するものよりも速いことが知られ、これを「異方性」という。

matuoka20210310b.jpg

地球内部構造のこれまでの認識　wikimedia

地震波が内核を通過する時間に着目して、内核の構造モデルを調べた

オーストラリア国立大学（ANU）の研究チームは、地震波が内核を通過する時間に着目し、国際地震センター（ISC）が収集した観測データと検索アルゴリズムを用いて、数千ものパターンから観測データと適合する内核の構造モデルを調べた。その研究成果は、2020年12月7日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・ジオフィジカル・リサーチ」で発表されている。

RayPathsThroughEarth1.jpeg

Stephenson, Journal of Geophysical Research

これによると、地球の中心部から半径650キロ（地表から5710キロ）において、異方性の速い方向は地軸と平行に、遅い方向では54度傾いていることがわかった。鉄の構造に変化があり、地球の歴史で2度にわたって冷却イベントがあったことを示すものとみられている。

「地球の内部には、従来の4つの層とは別の層が存在するのではないか」との仮説は長年、議論されてきたが、これを裏付けるデータは乏しかった。

「教科書を書き換える必要があるかもしれない」

研究論文の筆頭著者でオーストラリア国立大学の博士課程に在籍するジョアンナ・スティーブンソン研究員は、一連の研究成果について「まだその多くが謎に包まれているものの、地球についての解明に役立つパズルのピースを加えることができた」とし、「とてもワクワクする。教科書を書き換える必要があるかもしれない」と述べている。


Scientists Detect a New, Hidden Layer to Planet Earth

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7％増　5カ月
2026.01.27

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中　当
2026.01.27

ワールド

英右派政党リフォームＵＫ、ブレイバーマン元内相が保
2026.01.27

ワールド

カナダ巡るトランプ氏発言、北米貿易交渉の文脈で理解
2026.01.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中