最新記事

地球

「地球の内核に新たな層が存在する」との研究結果

2021年3月10日（水）18時30分
松岡由希子

「教科書を書き換える必要があるかもしれない」...... Rost-9D-iStock

＜オーストラリア国立大学（ANU）の研究によって、内核の内側に新たな層が存在する可能性があることが明らかとなった......＞

地球の内部は4つの層で構成され、地表から70キロの「地殻」の下に2890キロまで「マントル」があり、さらに5150キロまでの「外核」の内側に「内核」があると考えられてきた。しかしこのほど、内核の内側に新たな層が存在する可能性があることが明らかとなった。

内核は、主成分である鉄とニッケルからなる固体で、摂氏5000度を超える高温であると推定されている。内核を極方向（南北方向）に通過する地震波は、赤道方向（東西方向）を通過するものよりも速いことが知られ、これを「異方性」という。

matuoka20210310b.jpg

地球内部構造のこれまでの認識　wikimedia

地震波が内核を通過する時間に着目して、内核の構造モデルを調べた

オーストラリア国立大学（ANU）の研究チームは、地震波が内核を通過する時間に着目し、国際地震センター（ISC）が収集した観測データと検索アルゴリズムを用いて、数千ものパターンから観測データと適合する内核の構造モデルを調べた。その研究成果は、2020年12月7日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・ジオフィジカル・リサーチ」で発表されている。

RayPathsThroughEarth1.jpeg

Stephenson, Journal of Geophysical Research

これによると、地球の中心部から半径650キロ（地表から5710キロ）において、異方性の速い方向は地軸と平行に、遅い方向では54度傾いていることがわかった。鉄の構造に変化があり、地球の歴史で2度にわたって冷却イベントがあったことを示すものとみられている。

「地球の内部には、従来の4つの層とは別の層が存在するのではないか」との仮説は長年、議論されてきたが、これを裏付けるデータは乏しかった。

「教科書を書き換える必要があるかもしれない」

研究論文の筆頭著者でオーストラリア国立大学の博士課程に在籍するジョアンナ・スティーブンソン研究員は、一連の研究成果について「まだその多くが謎に包まれているものの、地球についての解明に役立つパズルのピースを加えることができた」とし、「とてもワクワクする。教科書を書き換える必要があるかもしれない」と述べている。


Scientists Detect a New, Hidden Layer to Planet Earth

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北朝鮮の朝鮮労働党大会が開幕、金総書記「経済は不況
2026.02.20

ビジネス

再送-インタビュー：ＵＳスチール、来期は収益貢献　
2026.02.20

ビジネス

再送-インタビュー：1％への利上げ、無担保コール急
2026.02.20

ビジネス

米国株式市場＝反落、ＰＥ関連株に売り　ウォルマート
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中