最新記事

フードテック

培養肉は次のパンデミックを防ぐのだろうか

2021年1月19日(火)18時00分
松岡由希子

シンガポールで販売が承認された培養肉...... Eat Just

<パンデミックを引き起こす感染症の多くは動物由来のものだ。これから成長が見込まれる培養肉が、パンデミックを防ぐことできるだろうか...... >

シンガポール食品庁(SFA)は、2020年12月1日、可食部の細胞を人工的に組織培養した「培養肉」の販売を世界で初めて承認

12月21日には、シンガポールの会員制レストラン「1880」で米スタートアップ企業イート・ジャストが製造する培養鶏肉を使ったチキンナゲットが一般の消費者に初めて提供された。

培養肉は、環境負荷を大幅に軽減できるのが利点。さらに......

培養肉の生産は、動物を屠殺する必要がなく、食用動物を肥育するよりも環境負荷を大幅に軽減できるのが利点だ。

英オックスフォード大学と蘭アムステルダム大学の研究チームが2011年6月に発表した研究論文によると、従来の食肉生産に比べて、土地利用を99%、水消費量を96%、エネルギー消費量を45%下げ、温室効果ガスの排出量を96%抑えられるという。

動物からヒトへ、ヒトから動物へと伝播でき、同一の病原体によってヒトとそれ以外の脊椎動物が罹患する「人獣共通感染症」は、しばしば家畜が発生源となっている。2009年に世界的に流行した新型インフルエンザは、ブタ間で流行していた豚インフルエンザウイルスが発生源とみられ、中東呼吸器症候群(MERS)は、ヒトコブラクダが保有宿主(感染源動物)だ。

2020年初から世界各国で猛威を振るう新型コロナウイルスの発生源は現時点で特定されていないが、新型コロナウイルスに感染した家畜のミンクがスペインやオランダで見つかったほか、11月には、デンマークで、家畜のミンクからヒトに感染した新型コロナウイルスの変異株が確認されている。

国際家畜研究所(ILRI)で人獣共通感染症の研究を主導する英グリニッジ大学のダリア・グレース教授は、独メディア「ドイチェ・ヴェレ」の取材に対し、「次のパンデミックは『もし起こったら』ではなく『いつ起こるか』の問題だ。4ヶ月ごとに新たな病気が見つかっており、そのペースは加速している。これらの多くは動物由来のものだ」と警鐘を鳴らす。

食肉生産と消費拡大によって、パンデミックを引き起こすおそれがある

また、独ボンを本部とする政府間組織IPBES(生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム)が2020年10月に発表した報告書では、「グローバル化した食肉生産とその消費のように、人々の消費活動とグローバル化した農業の拡大や貿易によってパンデミックを引き起こすおそれがある」と指摘し、食肉消費量の減少につながる税制を創設するよう求めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

国際司法裁、ミャンマーのジェノサイド訴訟で1月審理

ワールド

トランプ氏写真、削除後に再掲載 司法省公開のエプス

ワールド

中国大豆輸入、11月は3カ月連続で米国産ゼロ 南米

ワールド

米英首脳、ウクライナ和平巡り協議 「有志国連合」の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中