最新記事

パンデミック

イギリスのコロナ変異種「B.1.1.7」、死亡率30%高い恐れ データから読む新たなリスク

2021年1月26日(火)18時00分

英国の科学者が、同国で見つかった新型コロナウイルス変異種について、感染力が高いだけでなく死亡率が従来型より約30%高い恐れがあるとの見方を発表した。2020年3月撮影(2021年 ロイター/Dado Ruvic)

英国の科学者が、同国で見つかった新型コロナウイルス変異種について、感染力が高いだけでなく死亡率が従来型より約30%高い恐れがあるとの見方を発表した。

「B.1.1.7」と呼ばれるこの変異種は、英国で広がっている他の型に比べて感染力が最大70%高いとされ、既に世界各地でも感染が確認されている。米公衆衛生当局者らは、これが3月までに米国で最も支配的な変異種になる恐れがあると指摘している。

英科学者の新たな科学的証拠とは

死亡のリスクの科学的証拠は、英政府の諮問機関である「新型呼吸器系ウイルス脅威諮問グループ(NERVTAG)」が示した。同一のデータ集合体を使った4種類の別々の研究に基づいている。こうした研究は、地域住民のウイルス検査のデータをコロナ死者と関連づける。

分析結果は研究ごとにわずかに異なっていたが、いずれも「B.1.1.7」変異種に感染した人の死亡率が、英国の他の型に感染した人々よりも高いことを示した。

「B.1.1.7」の方が死亡率が低いことを示す分析結果は皆無だった。

NERVTAGはこの結果を1つのモデルにまとめ、同モデルが平均的な死亡率のリスクを推計した結果、約30%高まるとの数字になった。

科学者らは分析結果の確度をどの程度と考えているか

英政府のパトリック・バランス首席科学顧問は22日、様々な小規模情報の集合からデータを取ったため、死亡率の推計には一定の「不確実性」があると述べた。

イングランド公衆衛生局(PHE)の専門家、スーザン・ホプキンズ氏は暫定的な推計値について、変異種感染の流行が確認されている英国の人口のうち、比較的小さな割合を分析した結果だと説明。「全てのデータ源ではなく、一部のデータ源」から得られた科学的証拠が死亡率の高まることを示している状態だと述べた。「まだ、全体像が見えていない可能性はある」とした。

レスター大学の臨床ウイルス学者、ジュリアン・タン氏も、データ量が少ないため、結果は「今後大きく変化する可能性が残る」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米2月求人件数、688.2万件で予想下回る 採用は

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中