最新記事

生態系

【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

Tarantula Filmed Eating Bird in Horrifying Video

2020年9月10日(木)14時05分
ハナ・オズボーン

2016年には、ブラジル人科学者のホアオ・ビクトル・カンポスエシルバとフェルナンダ・アルメイダ・メイレリスが、鳥を捕食するクモについての研究報告を発表。この中で2人は、タランチュラが鳥を捕食した2つの例を確認したと書いている。1例目の獲物は、研究者たちが仕掛けた網にかかったメガネアリドリだった。

「タランチュラは鳥の目に毒牙を突き刺し、メガネアリドリは数秒で死に至った」と彼らは論文に書いている。「その後、タランチュラは自力で網を破り、網から約1.5メートル離れたところにある巣穴の入り口まで鳥を引きずっていった。11時間半後、メガネアリドリの頭部と体の一部が食べられていた」

2例目では、ピンクトゥータランチュラがミソサザイを捕食する様子が確認された。「1例目と同じように、タランチュラは鳥の目に毒牙を突き刺し、消化酵素を分泌させた後に鳥の頭を食べた」

2人の研究者は、どちらの例でもタランチュラが最初に鳥の目を攻撃したところが興味深いと述べ、目はほかの部分に比べて組織が柔らかいため、毒液をより素早く注入することができ、消化酵素をより素早く行き渡らせることができるのではないかと指摘している。「さらに注目すべきは、(タランチュラが)最初に食べるのが脳だという点だ。鳥の脳は大きく、体のほかの部分よりも発達している。栄養豊富な組織で、体のほかの部分よりも先に食べられるのも納得できる」

【関連記事】全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは
【関連記事】中国でホッキョクグマ並みの巨大ブタが飼養されるようになった

【話題の記事】
大丈夫かトランプ 大統領の精神状態を疑う声が噴出
中国からの「謎の種」、播いたら生えてきたのは......?
地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される
中国は「第三次大戦を準備している」
ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死

20200915issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

9月15日号(9月8日発売)は「米大統領選2020:トランプの勝算 バイデンの誤算」特集。勝敗を分けるポイントは何か。コロナ、BLM、浮動票......でトランプの再選確率を探る。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

対米投融資1号案件、どの程度かかるか言えるめどはな

ワールド

防衛費増額の決意を伝達、規模感の話はなかった=日米

ワールド

日米、造船分野の協力で覚書 能力拡大へ会議体設置

ワールド

マクロスコープ:対米投資1号案件は先送り 日本政府
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 6
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 7
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 8
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 9
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中