最新記事

中国

中国でホッキョクグマ並みの巨大ブタが飼養されるようになった

2019年10月9日（水）18時00分
松岡由希子

こちらは、2015年に中国河北省で撮影された600キロを超える豚　REUTERS

＜アフリカ豚コレラ発生で、豚肉の価格が高騰している中国で、体重500キログラムのブタが飼養され、話題になっている......＞

中国南部広西チワン族自治区南寧市の畜産農家で、ホッキョクグマと同等の体重500キログラムのブタが飼養され、話題となっている。通信社のブルームバーグが報じた。

この巨大なブタを食用に飼養する畜産農家のホウ氏によると、このブタは南寧市の1ヶ月の平均可処分所得の3倍を超える1万元（約15万円）以上で売れるという。


アフリカ豚コレラ発生で、豚肉の価格が高騰

中国は、世界で最も豚肉の消費量が多く、世界最大の養豚国でもある。2018年8月に中国北東部遼寧省で豚およびイノシシの熱性伝染病「アフリカ豚コレラ（ASF）」の発生が初めて確認されて以降、その感染が広がり、中国の養豚業に深刻な影響を与えている。

中国では、2億5000万頭から3億頭のブタが殺処分されたとみられ、2019年1月から8月までに豚の飼養頭数が半減した。豚肉の供給不足に伴って価格も高騰し、2019年6月には国内の豚肉価格が30％上昇。7月からさらに2倍となり、最高値となる1キロあたり30元（約450円）から33元（約495円）で取引されている。

中国の養豚業界では、「大きいほどよい」が広まる

中国の養豚業界では、収益性を高める観点から、中小の畜産農家を中心に「大きいほどよい」という考え方が全土で広まり、ブタが大型化しつつある。ブタの成体の平均体重は125キログラム程度だが、可能なかぎり大きく育てるようとするため、175キログラムから200キログラムに達するものもあるという。中国最大の養豚業者ウェンズ・フードスタッフ・グループ（温氏食品集団股份有限公司）など、大手企業でもこの傾向がみられ、豚の体重を従来よりも14％以上増やそうとしている。

中国政府では、2020年の春節（旧正月）までに通常の供給レベルへ回復させるべく、豚肉の供給不足への対策に乗り出している。胡春華副総理は、2019年9月、畜産が盛んな黄淮海平原地域の山東省・河北省・河南省を視察し、各地方自治体に対して肉豚の生産をできるだけ早く再開するよう促した。

次のページ動画：中国で巨大なブタが飼養される
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国、来年はより積極的なマクロ政策推進へ　習主席が
2025.12.31

ワールド

プーチン氏、来年のウクライナ緩衝地帯拡大を命令＝ロ
2025.12.31

ワールド

タイ、停戦合意に基づきカンボジア兵18人を解放
2025.12.31

ビジネス

中国、来年の消費財下取りに89億ドル割り当て　スマ
2025.12.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 10
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中