最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナで追い込まれるアメリカの若者、4人に1人が真剣に「自殺を考えた」

2020年9月17日(木)15時00分
松丸さとみ

新型コロナ流行以来、米国では銃の購入が急増しているのも問題に...... ia_64-iStock

<新型コロナウイルス感染症が、米国人のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼしているかについて調べ、若者の4人に1人は過去30日間で真剣に自殺を考えたというショッキングな結果となった...... >

若者の4人に1人は真剣に自殺を考えた

新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)が、米国の若者の心に大きな影を落としている。米疾病対策センター(CDC)がこのほど発表した調査では、若者の4人に1人は過去30日間で真剣に自殺を考えたというショッキングな結果となった。

さらには、銃規制を訴える非営利団体エブリィタウン・フォー・ガン・セイフティが行った調査では、ここ数年の間に銃を使用しての自殺が若者の間で急増していることも明らかになった。新型コロナウイルスの流行以来、米国では銃の購入が急増しており、若者の自殺防止により一層取り組む必要がありそうだ。

CDCの調査は、新型コロナウイルス感染症が、米国人のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼしているかについて調べたもの。米国に在住する18歳以上の男女1万人弱を対象に、今年6月24~30日にかけてオンライン調査を実施し、これに応じた5412人の回答を分析した。

米国では3月から外出禁止令が実施されたが、この影響がメンタルの健康面にかなり強く出ていると考えられている。調査に回答した人の40.9%が、メンタル面の悪化や問題行動を自覚していると答えた。これには、不安障害やうつ障害の症状があるといった回答の他、ストレスや不安に対処するために薬物を摂取し始めたり量を増やしたりといったものが含まれる。

さらに、過去30日以内に真剣に自殺を考えたと答えた人の割合は10.7%に達した。若者の世代(18~24歳)だけで見ると、この割合は25.5%と倍以上になった。4人に1人が、5~6月の1カ月間で真剣に自殺を考えたことになる。

青年心理学者のリサ・ダモー博士は米公共ラジオ局ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)に対し、成長段階にある十代の子たちにとっては、定期的に友達と触れ合うことや、家族以外の大人(教師、コーチなど)との関係を維持することが非常に大切だと指摘。パンデミックの措置としての隔離生活からの影響で、こうしたことができなくなってしまった現状を非常に憂慮している、と述べた。

10~14歳の銃での自殺は213%増

エブリィタウン・フォー・ガン・セイフティによると、若者の自殺率は2007年から毎年増えており、現在は記録的な高さになっている。同団体はまた、新型コロナウイルスが引き起こす病気そのものよりも、流行拡大からの影響が若者の生活に深刻な影を落としていると説明する。不安感や孤独感が増し、自殺のリスクを高めているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミシガン州知事、USMCAの重要性強調 近隣との争

ビジネス

FRB独立性低下なら米格付けにマイナス、ドル基軸重

ビジネス

外国勢の米国債保有、11月は過去最高 中国は年初来

ワールド

外国勢の米国債保有、11月は過去最高 中国は年初来
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 8
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 9
    母親「やり直しが必要かも」...「予想外の姿」で生ま…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中