最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナで追い込まれるアメリカの若者、4人に1人が真剣に「自殺を考えた」

2020年9月17日(木)15時00分
松丸さとみ

新型コロナ流行以来、米国では銃の購入が急増しているのも問題に...... ia_64-iStock

<新型コロナウイルス感染症が、米国人のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼしているかについて調べ、若者の4人に1人は過去30日間で真剣に自殺を考えたというショッキングな結果となった...... >

若者の4人に1人は真剣に自殺を考えた

新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)が、米国の若者の心に大きな影を落としている。米疾病対策センター(CDC)がこのほど発表した調査では、若者の4人に1人は過去30日間で真剣に自殺を考えたというショッキングな結果となった。

さらには、銃規制を訴える非営利団体エブリィタウン・フォー・ガン・セイフティが行った調査では、ここ数年の間に銃を使用しての自殺が若者の間で急増していることも明らかになった。新型コロナウイルスの流行以来、米国では銃の購入が急増しており、若者の自殺防止により一層取り組む必要がありそうだ。

CDCの調査は、新型コロナウイルス感染症が、米国人のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼしているかについて調べたもの。米国に在住する18歳以上の男女1万人弱を対象に、今年6月24~30日にかけてオンライン調査を実施し、これに応じた5412人の回答を分析した。

米国では3月から外出禁止令が実施されたが、この影響がメンタルの健康面にかなり強く出ていると考えられている。調査に回答した人の40.9%が、メンタル面の悪化や問題行動を自覚していると答えた。これには、不安障害やうつ障害の症状があるといった回答の他、ストレスや不安に対処するために薬物を摂取し始めたり量を増やしたりといったものが含まれる。

さらに、過去30日以内に真剣に自殺を考えたと答えた人の割合は10.7%に達した。若者の世代(18~24歳)だけで見ると、この割合は25.5%と倍以上になった。4人に1人が、5~6月の1カ月間で真剣に自殺を考えたことになる。

青年心理学者のリサ・ダモー博士は米公共ラジオ局ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)に対し、成長段階にある十代の子たちにとっては、定期的に友達と触れ合うことや、家族以外の大人(教師、コーチなど)との関係を維持することが非常に大切だと指摘。パンデミックの措置としての隔離生活からの影響で、こうしたことができなくなってしまった現状を非常に憂慮している、と述べた。

10~14歳の銃での自殺は213%増

エブリィタウン・フォー・ガン・セイフティによると、若者の自殺率は2007年から毎年増えており、現在は記録的な高さになっている。同団体はまた、新型コロナウイルスが引き起こす病気そのものよりも、流行拡大からの影響が若者の生活に深刻な影を落としていると説明する。不安感や孤独感が増し、自殺のリスクを高めているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡か、米・イスラエル首

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中