最新記事

コロナ時代の個人情報

感染拡大は「野球に例えれば今はまだ2回の表」、米感染症専門家

MAXIMUM UNCERTAINTY

2020年6月24日(水)18時00分
フレッド・グタール(本誌サイエンス担当)

多数の犠牲者が出たニューヨーク都市圏でも集団免疫の獲得には程遠い MICROSTOCKHUB-E+/GETTY IMAGES

<新型コロナの流行は数カ月~数年は収まらない。疫学の第一人者に聞くパンデミックの次なる段階とは──。検査数を増やすべきか。接触追跡の導入は現実的か。本誌「コロナ時代の個人情報」特集より>

世界は、新型コロナウイルス禍の新たな段階に突入しつつある。厳しいソーシャル・ディスタンシング(社会的距離の確保)戦略により、ニューヨークやイタリア、イギリスなど感染拡大が深刻だった地域では第1波は何とか抑え込んだ。今後の課題は、再び感染爆発が起きて医療システムが崩壊するのを防ぎつつ、いかに行動制限を緩和して人々の暮らしと精神的健康を守っていくかだ。

20200623issue_cover200.jpgところが、新型コロナで疲弊した国の活動をどう再開していくかについての「総意」は存在しない。政治家と公衆衛生の専門家の考え方はしばしば衝突し、専門家の中でも2つの意見が対立している。一方は、感染者と接触した可能性がある全ての人を追跡し、14日間の自主隔離を求める接触追跡を行うべきだと言う。もう一方は、接触追跡を有効なウイルス防御策と見なしていない。特にアメリカのように、他人に詮索されたり指図されたりするのを嫌う人が多い国では難しい、と。

さまざまな不確実性があるなか、ウイルスから身を守るのはいわば「自己責任」という局面になりつつある。アメリカでは新型コロナで死亡する危険性が高い高齢者もしくは基礎疾患のある人が、国民全体の約40%に上る。今年の夏、彼らやその近親者は、どこまで感染リスクを冒す覚悟なのかが問われるだろう。

疫学の第一人者で、米ミネソタ大学感染症研究・政策センター所長のマイケル・オスターホルムは言う。「飲酒運転の取り締まりは政府がやるべきだ。だが私たち国民も行動に責任を持ち、酒を飲んだら運転しないというけじめをつけなくては」

オスターホルムは早い段階から、新型コロナがパンデミック(世界的大流行)を引き起こし、都市部に最も大きな打撃をもたらすだろうと警告していた。だが、今後の展開については極めて不透明だと言う。新型コロナは、一般的な風邪を引き起こすのと同じコロナウイルスの一種。だが急速に感染拡大し、発症すると急激に症状のピークを迎えるなどインフルエンザの特徴に近い。夏に向けて、このウイルスがどうなっていくかは誰にも分からない。

確かなのは、経済的な苦境が人々の暮らしや心の健康に打撃を与えていること。そしてパンデミックの終息には程遠いことだ。秋には感染の第2波が来るかもしれず、その致死率は第1波より高くなる可能性もある。「このウイルスは今後も、あらがいようのない勢いで広がり続けるだろう」と、オスターホルムは言う。「生物学的にも化学的にも物理学的にもそう言える。どんな政策でも阻止できない」

新型コロナウイルスの今後の流行について、本誌フレッド・グタール(サイエンス担当)がオスターホルムに聞いた。

【関連記事】アメリカが接触追跡アプリの導入に足踏みする理由

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米債市場の動き、FRBが利下げすべきとのシグナル=

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税コストで

ビジネス

米3月建設支出、0.5%減 ローン金利高騰や関税が

ワールド

ウォルツ米大統領補佐官が辞任へ=関係筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中