最新記事

環境

経済成長を諦めなくても温暖化対策は進められる

Growth Can Be Green

2020年4月25日(土)17時45分
アンドリュー・マカフィー(マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院首席研究員)

フロリダ州の広大なレタス畑 MARK ELIASーBLOOMBERG/GETTY IMAGES

<「脱成長」は間違いだった――人口増加と経済的繁栄を達成しつつ環境問題を解決する道筋は見えている>

50年前の人たちには、地球の未来を憂えるそれなりの理由があった。成長は右肩上がりであってほしいけれど、どう考えても地球の資源には限りがあり、しかも人為的な汚染によって毒されていたからだ。

しかし今は違う。この半世紀で人類は、その数と富を増やしつつも地球をいたわり、守ることに成功してきた。もちろんまだたくさんの問題が残っている。その最たるものは地球温暖化だが、幸いにして私たちはもう難関を乗り越える道筋を見つけている。ただし残念なことに、その道筋を正しくたどっているとは言い難い。もっと前を向いて進まなくてはいけない。もっと賢くなって問題を解決していく必要がある。

50年前、人々は4月22日をアースデイ(地球の日)と定め、この星を守るにはどうすればいいかを考え始めた。20世紀、とりわけ第2次大戦後の20年間、地球上の人口は未曽有のスピードで増え続け、世界経済はそれをも上回る速度で成長を遂げ、多くの人の暮らしがよくなった。しかし急成長には3つの不幸な副作用があった。避け難く、しかも恐ろしい副作用だ。

1つは、資源の使い過ぎ。例えば50年前のアメリカでは、アルミや化学肥料などの消費量が経済成長を上回るペースで増えていた。資源には限りがあるから、いずれは使い果たしてしまう。1972年にはマサチューセッツ工科大学(MIT)のドネラ・メドウズらが有名な報告書『成長の限界』で、「現在のシステムに大きな変化がないと仮定すれば」という条件付きながら、資源の枯渇によって21世紀中には「人口の増加も経済成長も止まってしまうだろう」と警鐘を鳴らした。

2つ目は、環境汚染。空気も水も大地も、どんどん汚されていた。アメリカでは1940年以降の30年間で、大気中の二酸化硫黄濃度が60%以上も増加していた。当時のライフ誌には「あと10年もすれば都会で暮らすにはガスマスクが必要になり......1985年頃には大気汚染のせいで地球に届く太陽の光が半分に減っているだろう」という科学者たちの予想が掲載されていた。

3つ目は、種の絶滅。産業革命以来、アメリカバイソンからシロナガスクジラまでのさまざまな動物が絶滅の危機に瀕してきた。このままいけばもっと多くの動物が姿を消すと懸念された。だからアースデイの提唱者ゲイロード・ネルソン上院議員(当時)は70年に、こう警告した。「いま生きている動物の種の75%ないし80%が、25年以内に絶滅する恐れがある」と。

こうした深刻な副作用を止めるにはどうすればいいか。ともかく成長を止めるしかないだろうと、当時は思えた。つまり「脱成長」である。地球を壊すわけにはいかないから、ともかく人口の増加も経済成長も止めよう。それが50年前のアースデイから生まれた思想だった。

必要に思えた「脱成長」

脱成長は容易でないし、みんなが望むことでもなかったが、それでも必要に思えた。哲学者のアンドレ・ゴルツは75年に書いている。「大切なのは消費を増やさないことではなく、消費量をもっともっと減らすことだ。ほかに方法はない」

しかし誰も、どの国も社会も脱成長を受け入れなかった。この事実は何度でも強調しておきたい。第1回アースデイのあった70年以降、世界経済と人口の成長ペースが少し落ちた時期があったのは事実だ。しかしそれは戦後の25年間が復興期で、各国の経済がものすごいスピードで拡大していたから。この特別な時期を除けば、70年以降の世界経済と人口の成長率は人類史上最速のペースだった。脱成長どころではない。

成長に伴う3つの悪しき副作用はどうなったか。資源の枯渇と環境汚染、そして種の喪失の3つだ。人口と富の増加につれて、これら副作用も増大しただろうか。

とんでもない。意外や意外、われら人類はこの50年間で、その数と富を増やしながらも地球への負荷を減らすすべを見いだした。この変化は最初、豊かな先進諸国で起きたが、やがて世界中に広まった。

ほとんど誰も想定していなかった展開だ。今でもたいていの人は気付いていないが、人類の繁栄は自然の犠牲の上に成り立つという非情な法則は揺らぎ始めている。本当だ。嘘だと思うなら、3つの副作用の現在を検証してみよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点:闇に隠れるパイロットの精神疾患、操縦免許剥奪

ビジネス

ソフトバンクG、米デジタルインフラ投資企業「デジタ

ビジネス

ネットフリックスのワーナー買収、ハリウッドの労組が

ワールド

米、B型肝炎ワクチンの出生時接種推奨を撤回 ケネデ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 2
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い国」はどこ?
  • 3
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    左手にゴルフクラブを握ったまま、茂みに向かって...…
  • 6
    「ボタン閉めろ...」元モデルの「密着レギンス×前開…
  • 7
    主食は「放射能」...チェルノブイリ原発事故現場の立…
  • 8
    『羅生門』『七人の侍』『用心棒』――黒澤明はどれだ…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 7
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 8
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中