最新記事

発電効率

ソーラーパネルの発電効率を阻害する要因が特定される

2020年4月23日（木）17時45分
松岡由希子

40年以上にわたり様々な研究が行われてきた...... LeoPatrizi

＜ソーラーパネルの発電効率は20％程度にとどまっているが、これまで太陽電池の効率性の要因について様々な研究が行われてきた.......＞

再生可能エネルギーの発電手段として、太陽光発電への需要がますます高まっている。米国の市場調査会社ジオンマーケットリサーチによると、世界全体のソーラーパネルの市場規模は2016年時点の308億ドル（約3兆3880億円）から年平均成長率10.9％のペースで成長し、2022年までに573億ドル（約6兆3030億円）に達するとみられている。

ソーラーパネルの発電効率の損失は、原子力発電所15機分の発電量に相当

一般的なソーラーパネルの発電効率は20％程度にとどまっているのが現状だ。これまで40年以上にわたり、太陽電池の効率性の抑制や劣化につながる要因について様々な研究が行われ、270本以上の研究論文が発表されている。

英マンチェスター大学らの研究チームが2019年に学術雑誌「ジャーナル・オブ・フィジックス」で発表した研究論文では、太陽電池の効率性を損なう新たな欠陥を発見し、「設置後の最初の数時間、光誘起劣化（LID）が生じ、ソーラーパネルの発電効率を2％低下させている」ことを明らかにした。世界全体でみると、これによる損失は、英国の15の原子力発電所の発電量を超えるエネルギーに相当するものだ。

研究チームは、半導体における深い準位を測定する「深準位過渡分光法（DLTS）」を用い、太陽電池の材料であるシリコンに潜む欠陥の存在を示した。これによると、太陽光発電のプロセスにおいて、シリコンでできた太陽電池内の電荷が太陽光の下で変換される際、電荷担体（電荷を運ぶ自由な粒子）の流れを妨げる「わな」がこの流れを閉じ込め、発電のための電力レベルを低下させているという。

2％程度の発電効率の減少は一見、些細だが......

ソーラーパネル業界では、従来、電荷担体の寿命をもとに、シリコンの品質を定めている。一連の研究成果では、品質の高いシリコンがより寿命の長い電荷担体を有することも示した。また、「わな」を除去する手段として用いられる暗所でのシリコンの加熱は、電荷担体の寿命を伸ばし、ソーラーパネルの劣化を回復する作用があることもわかった。

研究論文の責任著者であるマンチェスター大学のアンソニー・ピーカー名誉教授は「2％程度の発電効率の減少は一見、些細なようだが、世界のエネルギー需要が急速に拡大するなか、ソーラーパネルがエネルギーの供給手段のひとつとなっていることを鑑みると、明らかな損失といえるだろう」と指摘している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

片山財務相、為替市場「緊張感持って注視」　米当局と
2026.01.26

ワールド

勝敗ライン、自民で過半数とは言ってない＝高市首相
2026.01.26

ワールド

米の広範囲に大寒波、一時100万戸が停電　1万10
2026.01.26

ワールド

韓国の李ヘチャン元首相が死去　訪問先のベトナムで心
2026.01.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中