最新記事
感染症

医療崩壊のイタリア 集計されない新型コロナウイルス「在宅死」公式死者数の2倍か

2020年4月9日(木)13時13分
ロイター

イタリア北部のベルガモでは、新型コロナウイルスに感染して発症しても診療を受けられないまま自宅で亡くなる患者は多数に上り、電話相談は必ずしも十分に機能していない。写真は新型コロナによる死者が収められた棺。軍のトラックで運び出される前に、神父が祈りを捧げた。3月28日、ベルガモ県セリアテで撮影(2020年 ロイター/Flavio Lo Scalzo)

イタリア北部のベルガモ近くに住むシルビア・ベルトゥレッティさん(48)は3月、11日間も必死に電話をかけ続けた。78歳の父親アレッサンドロさんに医者を呼ぶためだった。父親は熱が下がらず、苦しそうに呼吸をしていた。

3月18日夕方、その日の当直医がやってきた。だが、すでに手遅れだった。19日午前1時10分、父親の死亡が確認された。1時間前に呼んでいた救急車が到着する10分前だった。アレッサンドロさんは、電話相談で指示されていた軽い鎮痛剤と一般的な抗生物質を飲んでいただけだった。

「父は助けもなく亡くなった」と、シルビアさんは訴える。「見捨てられたようなものだ。誰であろうとこんな最期であっていいはずはない」

ベルガモが位置するロンバルディア州の住人や医療関係者に話を聞くと、ベルトゥレッティさんのようなケースは珍しいことではないことが分かる。発症しても診療を受けられないまま自宅で亡くなる患者は多数に上り、電話相談は必ずしも十分に機能していない。

死亡記録を調べた最新の研究によると、ベルガモ県の公式死者数は2060人だが、これは病院内だけを集計したもので、実際には倍以上の可能性があるとみられている。

新型コロナとの闘いは、世界的には病院への人工呼吸器の供給をいかに増やすかが問題になっている。だが、医師の間からは、最初の防御線とも言うべき、かかりつけ医によるプライマリーケア(総合診療)が十分になされないことが同じぐらい問題だとの指摘が出ている。「遠隔診療」への切り替えは世界的な流れでもあるが、そのために医師が往診できない、あるいはしようとしないことが、コロナ問題を深刻にしているという。

同僚の医師が感染したため、今はベルガモに近い2つの町で働くリカルド・ムンダさんは「今回の状況をもたらしたのは、多くの家庭医が何週間も患者を往診しなかったためだ」と話す。「でも、彼らを責めることはできない。彼らがいかにして自分たちの身を守っているかということでもあるのだから」と話す。

ムンダさんによると、在宅の患者がすぐに必要な治療を受ければ、多くの死は避けられるかもしれない。しかし、医師は既に手いっぱいの状態。マスクも防護服も足りないことで、絶対に必要と判断されなければ往診には消極的になるという。「往診がなければ薬を変えたり治療を調整したりする医師もいないわけで、そうなれば患者は亡くなる」という現実がある。

一部の家庭医からは、自分たちはマスクなしに往診せざるを得ず、自分たちの安全が確保されないと感じるとの声が上がっている。

州医療当局の広報担当者によると、ロンバルディア地域の当局は、家庭医に対し「感染や防護品の消耗を抑制するため」、できるだけ電話で対応し往診は控えるよう伝えている。ロンバルディアは、医療サービスが世界でも最も効率化している評価されてきた。

同担当者によると、体調が悪化するか、隔離措置の対象になった医師はベルガモで142人に上る。

イタリア国内で感染した医療従事者は1万1000人以上。亡くなったのは80人で、その多くは家庭医だ。

当局は今ようやく、プライマリーケアでの医師の安全確保に動きつつある。世界保健機関(WHO)が各国政府に対し、集中治療室(ICU)の能力拡大に次ぐ優先課題として取り組むよう勧告したこともあり、態勢を強化しようとしている。

ベルガモ県では3月19日、往診に向けて装備を調えた6つの医師チームが立ち上げられた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中