最新記事

感染症対策

パンデミックの拡大局面変えるか 新型コロナウイルス抗体検査に希望の光

2020年3月31日(火)09時22分

抗体検査は「非常に魅力的」

ロックダウン(都市封鎖)により戦線離脱を強いられたその他の勤労者も職場に戻り、米国経済が切実に必要としている追い風を与えられる可能性が出てくる。大流行(パンデミック)が製造業を直撃するなかで、米国の失業給付申請件数は急増し、企業活動は記録的な水準で低迷している。

テネシー州にあるバンダービルト大学医科大学院のウィリアム・シャフナー教授(感染症学)は、企業、学校、プロスポーツチームはこうした検査に殺到するだろう、と言う。また、広範囲の検査サンプルに基づいて高いレベルの免疫が確認できれば、州知事や市長は自信を持って、活動制限を解除できるようになる、と同教授は言う。

「コスト効率が高く、入手しやすく簡単に使えれば、こうした検査キットは非常に魅力的になるだろう」

だが、カナダのトロントにあるサイナイ・ヘルス・システムの微生物研究者、トニー・マッズーリ氏は警鐘を鳴らす。ある人が非常に大量のウイルスに再曝露する場合、抗体が十分な防御になりうるかは不確実だという。たとえば緊急治療室、集中治療室といった場所では、そうした事態が起きかねない。

また同氏は、職場復帰や通常の生活に戻るタイミングも問題だと指摘する。人によっては、ウイルスに対する抗体を持っており、本人の症状は軽くなっていたとしても、まだ他人に感染させる恐れがある。マッズーリ氏によれば、患者の身体が抗体を作り始めるのはまだ病気が残っている段階であり、回復してからも数日間はウィルスを拡散し続ける。

そこでマッズーリ氏は、こうした職場復帰などを決める材料として抗体検査を使うことは「やや時期尚早」だろうと言う。「(抗体が)実際にウィルスへの防御となり、仕事に行くのも地下鉄に乗るのも何でもOKになる(略)ことが期待される。だがそこには何の保証もない」

一方、ミネソタ州ロチェスターのメイヨー・クリニックでは、研究者らが臨床試験を開始しようとしている。この試験では、陽性と診断された患者がその時点で血液を採取され、15─20日後に患者の自宅でもう一度それを繰り返す。

この臨床試験の目的は、新型コロナに感染した患者で「セロコンバージョン」、抗体ができたことを血液検査で確認できるようになるタイミングを示すことだ。この情報は、抗体検査を実施する最適の時期を判断するうえで有用であろう。

メイヨー・クリニックの感染症血清学研究所のエリツァ・シール所長は、「偽陽性のリスクがあるから、早すぎるタイミングで抗体検査をやることは望ましくない」と話す。

メイヨーでは、中国の2社を含む複数の企業が開発した抗体検査の性能を評価中である。

米疾病予防管理センター(CDC)は、独自の抗体検査の開発に取り組んでいると述べているが、いつまでにという目標は示していない。CDCは大規模な研究を進めているという。CDCやその他の研究機関にとって課題となっているのは、抗体検査の結果を検証するために、すでに感染した人から十分な数の血液サンプルを集めることである。

今回の新型コロナウィルスの流行に際して、CDCは州・地方自治体の研究機関に欠陥ある診断検査を送付し、その改善に何週間も要したことで、強い批判を浴びた。連邦政府は今も診断検査の能力を拡大しようと努力している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

国内外の市場の変化、高い緊張感もって注視=城内経済

ビジネス

世界の石油供給過剰予測、ひどく誇張されている=アラ

ワールド

独メルツ首相「欧州は米欧関係を拙速に見限るべきでな

ビジネス

ニデックをBa3に格下げ、見通しネガティブ=ムーデ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中