最新記事

感染症対策

パンデミックの拡大局面変えるか 新型コロナウイルス抗体検査に希望の光

2020年3月31日(火)09時22分

抗体検査は「非常に魅力的」

ロックダウン(都市封鎖)により戦線離脱を強いられたその他の勤労者も職場に戻り、米国経済が切実に必要としている追い風を与えられる可能性が出てくる。大流行(パンデミック)が製造業を直撃するなかで、米国の失業給付申請件数は急増し、企業活動は記録的な水準で低迷している。

テネシー州にあるバンダービルト大学医科大学院のウィリアム・シャフナー教授(感染症学)は、企業、学校、プロスポーツチームはこうした検査に殺到するだろう、と言う。また、広範囲の検査サンプルに基づいて高いレベルの免疫が確認できれば、州知事や市長は自信を持って、活動制限を解除できるようになる、と同教授は言う。

「コスト効率が高く、入手しやすく簡単に使えれば、こうした検査キットは非常に魅力的になるだろう」

だが、カナダのトロントにあるサイナイ・ヘルス・システムの微生物研究者、トニー・マッズーリ氏は警鐘を鳴らす。ある人が非常に大量のウイルスに再曝露する場合、抗体が十分な防御になりうるかは不確実だという。たとえば緊急治療室、集中治療室といった場所では、そうした事態が起きかねない。

また同氏は、職場復帰や通常の生活に戻るタイミングも問題だと指摘する。人によっては、ウイルスに対する抗体を持っており、本人の症状は軽くなっていたとしても、まだ他人に感染させる恐れがある。マッズーリ氏によれば、患者の身体が抗体を作り始めるのはまだ病気が残っている段階であり、回復してからも数日間はウィルスを拡散し続ける。

そこでマッズーリ氏は、こうした職場復帰などを決める材料として抗体検査を使うことは「やや時期尚早」だろうと言う。「(抗体が)実際にウィルスへの防御となり、仕事に行くのも地下鉄に乗るのも何でもOKになる(略)ことが期待される。だがそこには何の保証もない」

一方、ミネソタ州ロチェスターのメイヨー・クリニックでは、研究者らが臨床試験を開始しようとしている。この試験では、陽性と診断された患者がその時点で血液を採取され、15─20日後に患者の自宅でもう一度それを繰り返す。

この臨床試験の目的は、新型コロナに感染した患者で「セロコンバージョン」、抗体ができたことを血液検査で確認できるようになるタイミングを示すことだ。この情報は、抗体検査を実施する最適の時期を判断するうえで有用であろう。

メイヨー・クリニックの感染症血清学研究所のエリツァ・シール所長は、「偽陽性のリスクがあるから、早すぎるタイミングで抗体検査をやることは望ましくない」と話す。

メイヨーでは、中国の2社を含む複数の企業が開発した抗体検査の性能を評価中である。

米疾病予防管理センター(CDC)は、独自の抗体検査の開発に取り組んでいると述べているが、いつまでにという目標は示していない。CDCは大規模な研究を進めているという。CDCやその他の研究機関にとって課題となっているのは、抗体検査の結果を検証するために、すでに感染した人から十分な数の血液サンプルを集めることである。

今回の新型コロナウィルスの流行に際して、CDCは州・地方自治体の研究機関に欠陥ある診断検査を送付し、その改善に何週間も要したことで、強い批判を浴びた。連邦政府は今も診断検査の能力を拡大しようと努力している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 8
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 9
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中