最新記事

感染症対策

パンデミックの拡大局面変えるか 新型コロナウイルス抗体検査に希望の光

2020年3月31日(火)09時22分

免疫は数カ月か

抗体検査の可能性が前面に出てくる一方で、トランプ米大統領は今後数週間のうちに、人が集まる機会を減らす「ソーシャル・ディスタンス(社会的距離)」と「自宅待機」の勧告を緩和することを検討している。トランプ大統領支持派のあいだでは、こうした政策は米国経済に与える打撃が大きすぎると主張している。米国民の約半数が自宅待機を命じられており、多くの学校・企業が期間を定めずに閉鎖中だ。

24日、トランプ大統領は「復活祭(イースター)までには米国経済を再開したい」と述べた。

だが、さらなる感染拡大を引き起こす恐れなしに各種機関や企業の活動を再開することは難しい。国内の大半の地域で、新型コロを診断するための検査が不十分だからだ。

23日、ホワイトハウスの新型コロナウィルス対策特別チームのデボラ・バークス博士は、指先から血液を採取するシンプルな抗体検査が重要な役割を果たす可能性があり、連邦政府はCDC版の抗体検査の完成を待つつもりはない、と述べた。

バークス博士は23日のホワイトハウスにおける記者会見で、「すでに開発されたものもいくつかある。シンガポールで使われているものにも注目している」と述べた、「品質を非常に重視している。偽陽性は好ましくない」

この場合の「偽陽性」とは、実際には免疫がないのに「ある」という結論に至りかねない誤判定を言う。

「ストレイツ・タイムズ」紙の報道によれば、米デューク大学とシンガポール国立大学(NUS)の提携によるデュークNUSメディカルスクールの研究者らは、約90%の精度を示す抗体検査を迅速に開発し、その後、さらに信頼性の高い高度なバージョンを導入したという。

感染症の専門家は、2003年に出現したSARS(重症急性呼吸器症候群)など他のコロナウィルスに関する研究を参考に、COVID-19に対する免疫は数ヶ月、あるいは1年以上維持されるのではないかと話している。ただし彼らは、COVID-19に関して免疫がどれくらい続くのか正確に知る方法はなく、個人差もありうるだろうと警告している。

アイオワ大学教授のスタンリー・パールマン博士(微生物学・免疫学)は「数ヶ月は免疫が維持されるかもしれない」と言う。「だが正直なところ分からない。これは非常に重要な問題だ」

パールマン博士は、現在市場に登場しつつある新たな抗体検査の多くは、非常に効果的かもしれないが、研究者らはそれを裏付けるためにデータを見たがっていると話す。

「すでに感染した人を全員見つけられるくらい感度が高いことが望ましい」とパールマン博士は言う。「だが、他のコロナウィルスまで検知してしまうような手当たり次第のものは困る」

(翻訳:エァクレーレン)

Chad Terhune Allison Martell Julie Steenhuysen

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?
・「アメリカの新型コロナウイルス死者、20万人に上る可能性も」国立感染症研究所所長
・中国、感染しても無症状者は統計に反映せず 新型コロナウイルス感染爆発「第2波」の懸念


cover200407-02.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月7日号(3月31日発売)は「コロナ危機後の世界経済」特集。パンデミックで激変する世界経済/識者7人が予想するパンデミック後の世界/「医療崩壊」欧州の教訓など。新型コロナウイルス関連記事を多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算 ア

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員1人を救助 対イラン

ワールド

連邦資金「着服」巡り民主州中心に調査、トランプ氏署

ワールド

トランプ政権、27年度国防予算の大幅増額要求 非国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中