最新記事

日本社会

震災、台風と試練乗り越え「復興の火」運ぶ三陸鉄道 その行き先は......

2020年3月24日(火)19時00分

2019年10月の台風19号の被害を受けた三陸鉄道が、3月20日に再開通した。三陸鉄道は2011年の東日本大震災でも被災、19年3月にようやく復旧していた。写真は3月20日、岩手県内の陸中山田駅で撮影(2020年 ロイター/Shinji Kitamura)

ピンクゴールドに光るランタンの中で、時折揺らぐ小さな炎が、ローカル線の車内をうっすらと暖かく照らす。三陸の海を象徴する青、情熱を表す赤い線が伸びやかに描かれた列車は、大事な炎を消すまいと気をつけるかのように、どんよりした空の下を、ゆっくりと動き出した。

古代オリンピック発祥の地ギリシャから日本に到着した炎は、延期が濃厚となり始めた東京五輪の聖火リレーを前に、東日本大震災で大きな被害を受けた東北地方を巡る。22日には岩手県の三陸鉄道宮古駅前に到着。新型コロナウイルスの影響で式典が縮小されたにもかかわらず、列車に乗り込む「復興の火」を一目見ようと、大勢の人が集まった。

地元の人にとって、幾多の試練を乗り越えてきた三陸鉄道は復興の象徴だ。震災後の全面復旧が昨年3月に完了した矢先、10月の台風19号で再び運行不能に陥り、今月20日に再開したばかりだった。ようやく漕ぎつけた「再」全面開通を、水産業関係者の多い沿線住民は、駅や線路沿いから大漁旗を振って暖かく迎え入れた。

普段は車通勤のため、ほとんど利用しないという30代の女性も、「三鉄が走っているとおっ、と思う。地域が元に戻ってきたという象徴かな。震災から9年経ってもこの程度だし、地元活性化のためには必要だと思う」と笑顔交じりに語った。

成長と人口増が前提

しかし、再度の復興を果たした三陸鉄道の視界は「良し」とは言い難い。草の根で支えてきた沿線住民の減少が一段と加速し、需要の回復が見込みにくいためだ。

震災と津波で移住を余儀なくされた住民もいるが、少子高齢化と人口減少は震災前から着実に進展。沿線市町村の人口は、1980年の40万人から2015年の25万人まで、ほぼ半減した。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、45年に15万人まで減ると予測されている。

そもそも三陸鉄道の歩みは、この列車が走るリアス式海岸のように起伏の激しいものだった。

相次ぐ台風や震災、大雪、豪雨、土砂崩れといった災害はもちろん、少子高齢化による沿線住民の減少などを背景に、国や県、沿線市町村が投下した支援額は、09年度以降の累計で187億円。同期間に三陸鉄道が計上した運輸収入の合計額を6倍超上回る支援を受けながら、その間200億円の特別損失を計上し、走り続けた。

三陸鉄道の苦境は、今の日本の縮図でもある。戦後の経済成長と人口増加を前提に全国に張り巡らされた鉄道網を巡る環境は、成長と人口が頭打ちになると歯車が逆回転し始めた。

とりわけ厳しいのは地方の人口減少だ。この5年で最も減ったのは秋田県で5%超。青森、高知と続き、三陸鉄道が走る岩手は6位だった。

岩手県内の人口は各市町村から県庁所在地の盛岡市へ集中。しかし、盛岡市の人口はそれを上回る勢いで、東北唯一の指定都市である宮城県仙台市へ流出している。その仙台市は、東京と神奈川、埼玉、千葉を含む東京圏へ、最も多くの人口を供給する地方都市のひとつとなっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

南ア中銀、政策金利6.75%に据え置き 一段のイン

ビジネス

キオクシア、米サンディスクとの四日市工場の合弁期間

ワールド

12月鉱工業生産速報は前月比-0.1%=経産省(ロ

ワールド

東京コアCPI1月は+2.0%に鈍化、総合は24年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染...東…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中