最新記事

日本社会

震災、台風と試練乗り越え「復興の火」運ぶ三陸鉄道 その行き先は......

2020年3月24日(火)19時00分

2019年10月の台風19号の被害を受けた三陸鉄道が、3月20日に再開通した。三陸鉄道は2011年の東日本大震災でも被災、19年3月にようやく復旧していた。写真は3月20日、岩手県内の陸中山田駅で撮影(2020年 ロイター/Shinji Kitamura)

ピンクゴールドに光るランタンの中で、時折揺らぐ小さな炎が、ローカル線の車内をうっすらと暖かく照らす。三陸の海を象徴する青、情熱を表す赤い線が伸びやかに描かれた列車は、大事な炎を消すまいと気をつけるかのように、どんよりした空の下を、ゆっくりと動き出した。

古代オリンピック発祥の地ギリシャから日本に到着した炎は、延期が濃厚となり始めた東京五輪の聖火リレーを前に、東日本大震災で大きな被害を受けた東北地方を巡る。22日には岩手県の三陸鉄道宮古駅前に到着。新型コロナウイルスの影響で式典が縮小されたにもかかわらず、列車に乗り込む「復興の火」を一目見ようと、大勢の人が集まった。

地元の人にとって、幾多の試練を乗り越えてきた三陸鉄道は復興の象徴だ。震災後の全面復旧が昨年3月に完了した矢先、10月の台風19号で再び運行不能に陥り、今月20日に再開したばかりだった。ようやく漕ぎつけた「再」全面開通を、水産業関係者の多い沿線住民は、駅や線路沿いから大漁旗を振って暖かく迎え入れた。

普段は車通勤のため、ほとんど利用しないという30代の女性も、「三鉄が走っているとおっ、と思う。地域が元に戻ってきたという象徴かな。震災から9年経ってもこの程度だし、地元活性化のためには必要だと思う」と笑顔交じりに語った。

成長と人口増が前提

しかし、再度の復興を果たした三陸鉄道の視界は「良し」とは言い難い。草の根で支えてきた沿線住民の減少が一段と加速し、需要の回復が見込みにくいためだ。

震災と津波で移住を余儀なくされた住民もいるが、少子高齢化と人口減少は震災前から着実に進展。沿線市町村の人口は、1980年の40万人から2015年の25万人まで、ほぼ半減した。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、45年に15万人まで減ると予測されている。

そもそも三陸鉄道の歩みは、この列車が走るリアス式海岸のように起伏の激しいものだった。

相次ぐ台風や震災、大雪、豪雨、土砂崩れといった災害はもちろん、少子高齢化による沿線住民の減少などを背景に、国や県、沿線市町村が投下した支援額は、09年度以降の累計で187億円。同期間に三陸鉄道が計上した運輸収入の合計額を6倍超上回る支援を受けながら、その間200億円の特別損失を計上し、走り続けた。

三陸鉄道の苦境は、今の日本の縮図でもある。戦後の経済成長と人口増加を前提に全国に張り巡らされた鉄道網を巡る環境は、成長と人口が頭打ちになると歯車が逆回転し始めた。

とりわけ厳しいのは地方の人口減少だ。この5年で最も減ったのは秋田県で5%超。青森、高知と続き、三陸鉄道が走る岩手は6位だった。

岩手県内の人口は各市町村から県庁所在地の盛岡市へ集中。しかし、盛岡市の人口はそれを上回る勢いで、東北唯一の指定都市である宮城県仙台市へ流出している。その仙台市は、東京と神奈川、埼玉、千葉を含む東京圏へ、最も多くの人口を供給する地方都市のひとつとなっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教 ガザの惨

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難

ワールド

中国、TikTok売却でバランスの取れた解決策望む

ビジネス

SOMPO、農業総合研究所にTOB 1株767円で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 2
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 9
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 10
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 5
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中