最新記事

感染症リスク

過度な運動はウイルス感染のリスクを高める

2020年3月24日（火）17時30分
松岡由希子

FOTOKITA -iStock

＜世界各地で在宅勤務が奨励され運動不足になりがちだ。運動と感染症リスクとの関係をふまえ、効果的な運動のコツをまとめた......＞

適度な運動は免疫能を高め、細菌やウイルスなどの感染予防に有効である一方、過度な運動はこれを低下させ、感染リスクを高める。

運動習慣と感染リスクとの関係は「Jカーブ」で表わされる。運動習慣のない人の感染リスクを平均とすると、適度な運動を習慣づけている人は感染リスクが平均以下に下がる一方、過度に運動するとかえって感染リスクは平均よりも高まる。

過度な運動は、呼吸器ウイルスに感染しやすい状態を引き起こす

米サウスカロライナ大学の研究チームが2008年11月に発表した研究結果では「サッカー選手やクロスカントリー競走の選手が、過酷な試合やトレーニングをすると、分泌型免疫グロブリンA（s-IgA）が減少した」ことが示されている。

分泌型免疫グロブリンAは、免疫系で用いられ、ウイルスなどの病原体と結合して無力化するタンパク質だ。上気道感染症（URTI）と密接な関わりがあり、分泌型免疫グロブリンAのレベルが低下すると上気道感染症にかかりやすくなる。つまり、過度な運動は、呼吸器ウイルスに感染しやすい状態を引き起こすおそれがあるというわけだ。

香港大学の研究チームでは、1998年の香港でのインフルエンザによる死亡者2万4656人について、インフルエンザによる死亡リスクと運動習慣との関連を分析。運動をまったくしない人と、週5回以上、過度に運動する人は、適度に運動している人に比べて、死亡リスクが高くなることがわかった。

また、定期的な運動はインフルエンザ感染症の重症化リスクの軽減につながる。2009年に発表されたマウス実験によると、3ヶ月以上、定期的に運動していたマウスは、運動していないマウスに比べて、インフルエンザに感染しても、症状が軽く、ウイルス量、炎症性サイトカインやケモカインのレベルも低かった。

十分な食事と睡眠で免疫系を高め、前向きな思考を心がける

これらの研究成果をふまえ、米ウェイン州立大学のタマラ・ヒュー＝バトラー准教授とマリアンヌ・ファルマン教授は、効果的な運動のコツとして、以下の点を指摘している。

・20分から45分間、軽度から中程度の運動を週3回程度行う
・自宅などでの隔離期間中は体力や健康の維持に努める（けしてこれらを高めようとはしないこと）
・運動中、他者との身体的な接触は避ける
・使用後は、運動器具を洗い、除菌する
・ジムを利用する際は、適度な換気をし、他の利用者から離れて飛沫感染を避ける
・十分な食事と睡眠をとって免疫系を高める
・前向きな思考を心がける

また、リスクの高い行動として、以下の点も指摘されている。

・極度に疲労した後の運動は避ける
・風邪のような症状があれば運動をやめる
・週5回以上の運動は避ける
・密集した閉鎖空間での運動は避ける
・ドリンクの回し飲みや食器の共有は避ける

次のページ動画：アメリカ・サンディエゴで運動する人々の声
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米税関当局、違法関税還付システムの大半完成　還付に
2026.04.01

ワールド

トランプ氏、対イラン作戦2─3週間内に終結も　「間
2026.04.01

ワールド

トランプ氏、郵便投票の規則厳格化へ大統領令に署名
2026.04.01

ビジネス

北朝鮮と関係するハッカーが「裏方」ソフトに不正侵入
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中