バレンタイン反対!? 《異教徒の祭り》にイスラム教主流の国は｢祝うな､避妊具売るな｣と強要

バレンタインデーの反対運動を行うインドネシアの女学生　Antana Photo Agency - REUTERS

＜日常生活にイスラム教が深く根付いているインドネシアの人びとにとって、2月14日とは......＞

2月14日はバレンタインデーで男女の間、特に若い世代では花やチョコレートなどのプレゼントを渡したり、食事や映画鑑賞などで特別な時間を過ごしたりするのはもはや世界共通の「年中行事」となっている。それは世界最大のイスラム教徒人口を擁する東南アジアの大国インドネシアでも同じだ。

ただ、バレンタインデーがそもそもキリスト教の聖バレンタインという殉教者にちなむ行事が一般化して男女の愛の誓いの日とされているものだけにイスラム教徒側から「異教徒のお祭り」であるバレンタインデーへの反論、反発が今年もインドネシアで話題となっている。

首都ジャカルタ西方のバンテン州の南タンゲランではイスラム教団体の意向を受けて地元自治体宗教局が「バレンタインデーを祝う必要はない」との見解を示していることが2月13日に地元紙「テンポ」などで報じられた。

同局の担当者アブドゥール・ロジャック氏は地元マスコミに「現在のバレンタインデーは本来の意味を失い別の目的で祝われている。誤った目的の祝いは中止すべきである。愛の誓いというが何もバレンタインデーに限らず人生の中でそういう誓いはいつでもできるだろう」と述べた。

そのうえで「自治体にはバレンタインデーを禁止する権限はないので禁止はしないが、よく考えてほしい」として、特にミレニアム世代が「バレンタインデーと称してパーティーを開いて麻薬やアルコール、そして未成年や婚前の性交渉をするものだと勘違いしている。これは大変憂慮すべきことだ」と警鐘を鳴らしている。

避妊具店頭から撤去、未成年への販売禁止

さらにスラウェシ島南スラウェシ州の州都マカッサル市の公共風紀特別局は2月11日に市内のスーパーマーケット、薬局、コンビニエンスストアなどに対して「バレンタインデーが近いので避妊具、特にコンドームを店頭から撤去するように」との指示を文書で通達した。英字紙「ジャカルタ・ポスト」などが報じたもので、マカッサル市では同様の措置が2015年から講じられているという。

その文書では各店に対し店頭の目立つ場所から目立たない場所に避妊具を移動するか、レジの中の見えない場所に移動するよう勧告している。

さらに販売に際しては未成年への販売を禁じるよう求めている。購入が必要な客はレジで年齢がわかる身分証明書を提示すれば購入可能という。

同市公共風紀特別局のイマン・フッド局長は「コンドームなど避妊具は既婚者が必要なものであるが、これがチョコレートなど子供が買いたいお菓子などの横に置かれて販売されていることがよくある」として店頭の目立つ場所からの移動を指示したという。