最新記事

地球温暖化

ヒマラヤの氷河がアイスクリームのように解け始めている

Nepal Gets Serious About Climate Change

2020年2月15日(土)15時40分
カマル・デブ・バッタラリ、スジャータ・カルキ(共に在カトマンズジャーナリスト)

エベレストを行く登山者の足元では氷河が急激な速さで解けている AP/AFLO

<今世紀中に氷河の3分の1が消滅すれば地域住民16億人の暮らしが破壊されかねない、ネパールが旗振り役を担う気候変動問題解決への道>

昨年2月に発表されたある報告書が、国際社会に静かな、しかし確実な衝撃を与えた。題して「ヒンズークシ・ヒマラヤ地域の評価──変化・持続可能性・住民」。この報告書は、世界の二酸化炭素排出量を削減するために今すぐ行動を起こさなければ、ヒマラヤ地域でとてつもない融解が起きると結論付けていた。

「今後、世界全体の平均気温の上昇幅を産業革命前から1.5度に保ったとしても、ヒンズークシ・ヒマラヤ地域の気温は少なくとも0.3度、ヒマラヤ北西部とカラコルムでは0.7度上昇する」と報告書にはある。「温暖化がさらに進めば、生物物理学的および社会経済的に非常に大きな影響を引き起こす可能性がある。生物の多様性が失われ、氷河の融解が進み、水資源の利用が困難になりかねない。いずれも地域住民の生活と福祉に打撃を与えるだろう」

気候変動がヒマラヤ山脈に及ぼす影響をテーマにした研究報告はいくつかあるが、いずれも警鐘を強く鳴らしている。科学的なレポートだけではない。山岳地帯を捉えた写真や動画は、以前なら白く冠雪していたはずのヒマラヤの頂に黒い岩肌が見えている様子を捉えている。

ネパール・タイムズ紙が昨年12月の第2週に撮影した1分間の動画は、急激な雪解けの様子をはっきり伝えていた。「ヒマラヤの山々がアイスクリームのように解けている」と、同紙は表現した。

ネパール政府も国際社会を巻き込む本格的な行動を取ろうとしている。今年4月2~4日には、気候変動がヒマラヤ山脈に及ぼす影響に世界の関心を喚起する目的で、気候変動問題に特化した初の国際サミット「エベレスト対話」を開催する。

サミットのテーマは「気候変動、山脈、そして人類の未来」。ネパール政府はこの場で、ヒマラヤ地域の経済も重要な議題として取り上げたい意向だ。ネパール外務省は、同国に影響を及ぼしている他のグローバルな問題にも対処するため、こうした国際会議を1~2年に1度の頻度で開催することを目指している。

昨年12月にスペインの首都マドリードで開かれた国連気候変動枠組み条約第25回締約国会議(COP25)では、後発開発途上国(LDC)が先進国に対し、2015年のCOP21で採択された地球温暖化に関するパリ協定に従って気温の上昇幅を1.5度に制限するよう要請。LDCの1つであるネパールも、ヒマラヤへの気候変動の影響を抑制する必要性を呼び掛けた。

水資源の枯渇が農業を直撃

ネパールが国際的な場でヒマラヤ山脈の気候変動による危機を訴える機会は、着実に増えている。2018年12月にポーランド南部のカトウィツェで開かれたCOP24では、ビディヤ・デビ・バンダリ大統領がこう演説した。「ヒマラヤの氷河が解けている。雪を頂いていた山々の岩肌が見えてきた。氷河湖が決壊し、洪水を起こす可能性が高い」。こうした機会にネパールは、速やかな対策の必要性を世界に訴えてきた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌

ワールド

アングル:米レートチェック観測で市場動揺、円キャリ

ワールド

金現物が5000ドル突破、最高値更新 地政学的な緊
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中