最新記事

新型肺炎:どこまで広がるのか

新型コロナウイルス:「ゴーストタウン」北京からの現地報告

REPORTING FROM A GHOST TOWN

2020年2月10日(月)11時15分
齋藤じゅんこ(ジャーナリスト)

北京中心部の企業街からも車と人がほとんど消えてしまった(2月3日) KEVIN FRAYER/GETTY IMAGES

<感染を恐れ、市民が外出を控えた街はまるでSFの世界。厳戒態勢下の市民生活を在住ジャーナリストがレポートする。本誌「新型肺炎:どこまで広がるのか」特集より>

北京の常住人口は2154万人。東京の約1.5倍が暮らす大都市だ。なのに、人の姿がほとんど消えた。道路にも、バスにも、ショッピングモールにもいない。
20200218issue_cover200.jpg
2003年のSARS(重症急性呼吸器症候群)のときを含め、20年以上この街に暮らしてきたが、こんな状況は初めてだ。感染を恐れ、また政府の呼び掛けに応え、市民は外出を控えている。

北京市民が新型肺炎の深刻さを認識し始めたのは春節(1月25日)直前で、それまではほぼ平年どおりだった。その後もまだ、春節前夜には中国版紅白歌合戦の「春節聯歓晩会(春晩)」をのんびり見ていたし、初日には「家で何もせず、ゴロゴロすることで社会に貢献できるときが来た。この機を大切にしよう」というジョークがSNSの微信(WeChat)で出回る緩い雰囲気があった。通常、春節が始まると親戚巡りで忙殺されるからだ。

ところが27日、筆者の自宅のすぐ近くに住む企業幹部(50)の北京初となる死亡例が報告されると、新型肺炎は北京市民にとって一気に身近な脅威になった。

日に日に増える患者数とともに、予防意識も高まる。今では階数ボタンでの感染を恐れて、エレベーター内にはボタンを押すためのティッシュや場合によってはつまようじまでが常備されるようになった。

毎年、北京の春節は人口の約半分が帰省するためひっそりとする。だが今年は春節前に出掛けた1000万人のうち800万人がまだ戻っていない(2月4日発表時点)。今もゴーストタウンのように不気味に静まり返ったままだ。

筆者が住む居住エリア内の地元スーパーは通常どおり営業しており、客もいる。だが3本の地下鉄が乗り入れる交通拠点で、普段ならにぎやかなIT企業・大学エリアである西直門の大型ショッピングモールは閑散としている。店舗の約半分がシャッターを下ろし、モール入り口前の駅前バス停にも人影はない。空の2両編成の路線バスが入ってきたが、止まらずに走り去った。

モール入り口や地下鉄改札口、集合住宅の入り口など至る所で体温検査が行われている。モール1階の英系大手コーヒーチェーンのカフェに入ったが、いつも満席でにぎわう夕刻前にもかかわらず、来客は1テーブルだけ。まるでSFの世界に入り込んで幻を見ているようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

イラン戦争、インフレと金利上昇招く可能性 JPモル

ワールド

イラン外務省報道官、停戦案への回答を仲介国に伝達

ワールド

アングル:イランはホルムズ海峡封鎖解除せずと米情報

ワールド

中東情勢の影響読み切れず、足元の景気・賃上げには手
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中